仮想通貨のまとめ情報はこちら|仮想通貨11種類と主要国内取引所3か所を紹介
2020 10.21この記事はPRを含みます
仮想通貨とは
仮想通貨とは、別名「暗号資産」とも呼ばれており、インターネット上においてやり取りを実施することが可能なものです。
代金の支払といった決済に使用可能で法定通貨(日本円や米ドルなど)と交換できる、電子的に記録されており移動可能なもの、法定通貨建て資産ではないもの、といった性質を保有すると「資金決済に関する法律」には定義されています。
仮想通貨はビットコインだけじゃない!仮想通貨11種類のまとめ
仮想通貨としては、ビットコイン(BTC)が流通量も多く有名だと思われますが、世界中には数多くの仮想通貨が存在しており、ビットコイン以外にも様々な特徴を有している仮想通貨があります。
ビットコインを含めて、主な仮想通貨11種類を以下にまとめて紹介します。
仮想通貨の種類1:ビットコイン(BTC)
ビットコイン(BTC)は、サトシナカモトという人物によって公開された仮想通貨で、P2P(Peer to peer)技術に基づいた分散型システムを利用して、中央銀行などが介在しない非中央集権型の決済システムを構築した点に特徴があります。
多くの仮想通貨がビットコインを参考に開発されており、現在のビットコインの時価総額は仮想通貨の中でも、かなり大きくなっています。
仮想通貨の種類2:イーサリアム(ETH)
イーサリアム(ETH)は、ビットコインに次ぐ時価総額を有している仮想通貨でビットコインを参考に開発された仮想通貨です。
しかし、ビットコインが決済に使用されることを目的に開発されたのに対して、イーサリアムはDaaS(分散型アプリケーション)内で利用されることを目的に開発されました。
具体的には、イーサリアムはスマートコントラクト機能(ある条件を満たした場合には契約を自動的に執行するような仕組)を特徴として有しており、ブロックチェーン上に契約情報が書き込まれるのです。
まとめると、改竄リスクが少ないことに加えて、契約履行に第三者を必要としないため、コスト比較においても競争力が高い、とされているのです。
仮想通貨の種類3:リップル(XRP)
リップル(XRP)は、ビットコインと同様に決済に利用することを目的に開発された仮想通貨ですが、中央銀行などが介在しないビットコインとは異なり、リップル社という企業が運営しています。
また、リップルは、参加者に制限のないブロックチェーン(パブリック・チェーン、と呼びます)を採用しているビットコインとは異なっており、信頼できる参加者だけが検証を実施して合意形成する、という仕組みになっています。
つまり、リップルの特徴をまとめると、上記のような手続きを採用しているため、ビットコインに比べると非常に早いスピードで決済をすることが可能になっていると言えるのです。
仮想通貨の種類4:ビットコインキャッシュ(BCH / BCC)
ビットコインキャッシュ(BCH/BCC)は、ビットコインのハードフォーク(ブロックチェーンが分岐することを指しており、簡単に言えば、仕様の変更のこと)により誕生した仮想通貨です。
基本的にはビットコインと仕様は似通っているのですが、ビットコインが抱えていたスケーラビリティの問題(1ブロック中に書き込むことが可能なデータ量に限りがあること)を解消するために、1ブロックのサイズを1MBから8MBに拡大している点に特徴があります。
仮想通貨の種類5:ライトコイン(LTC)
ライトコイン(LTC)は、ビットコインに次いで2番目に登場した仮想通貨として知られています。ビットコインをベースに開発されていますが、ビットコインの弱点を補うような開発が施されています。
例えば、ビットコインの発行上限は2,100万枚とされていますが、ライトコインの発行上限はその4倍の8,400万枚に設定されています。
その他にも、取引の承認速度は、ビットコインの約10分に対して、約2.5分に短縮されていたり、スケーラビリティ問題には「セグウィット(SegWit:Segregated Witness)」というデータ量を小さくする技術が使われたりしています。
まとめると、ビットコインの使い勝手をより向上させた仮想通貨、と言うことができます。
仮想通貨の種類6:NEM(XEM)
NEM(XEM)とは、「New Economy Movement」の略のことで、開発がされたばかりのた仮想通貨です。
NEMには、コンセンサス・アルゴリズム(仮想通貨のブロックを追加する場合の合意形成をするためのアルゴリズム)にプルーフ・オブ・インポータンス(こうしシステム内における経済活動の貢献度を重視すること)を採用している点に特徴があります。
また、NEMでは、ビットコインのマイニング(mining、採掘)に相当する、ハーベスティング(harvesting、収穫)という報酬体系を採用しています。つまり、まとめると、NEMにおけるネットワークへの貢献度合いに対応して報酬を支払う仕組みとなっている、ということです。
仮想通貨の種類7:Lisk(LSK)
Lisk(LISK)は、DaaS(分散型システム)やスマート・コントラクトを稼働させるために利用されることが多いため、前述したイーサリアムと比較される場合が多い仮想通貨です。
LISKの特徴としては、プログラミングの言語にジャバ・スクリプト(Java Script)が使われていることから、汎用性が高いという点が挙げられます。
また、本流のブロックチェーンの外側に別のブロックチェーン(サイド・チェーン、と呼ばれています)を保有しており、スケーラビリティの問題にも対応しているとも言えます。まとめると、イーサリウムの弱点を補完した仮想通貨である、と言うことができるのです。
仮想通貨の種類8:イーサリアムクラシック(ETC)
イーサリアムクラシック(ETC)は、イーサリアムの分裂により誕生した仮想通貨です。
The Dao事件と呼ばれる仮想通貨の盗難事件がニュースとなり、これを契機にイーサリアムの仕様変更が決まったのですが、元のままが良い人々の支持によって分岐(ハードフォーク)が決定した、という経緯があります。
したがって、スマート・コントラクトなどの基本的な機能はイーサリアムと大きな違いはありませんが、セキュリティのレベルは高めています。
仮想通貨の種類9:ファクトム(FCT)
ファクトム(FCT)とは、米国のFactom社によって開発された仮想通貨で、電子データの記録や保管を目的としている分散型の管理プラットフォームとなっています。
ファクトムの利用により、登記簿謄本や住民票といった重要な書類を、第三者機関を介在させる必要がなく、証明可能にすることができるようになります。
仮想通貨の種類10:モナコイン(MONA)
モナコイン(MONA)は日本で開発された仮想通貨で、2ちゃんねるのキャラクターである、「モナー」を仮想通貨の名前のモチーフにしたことでも有名です。
モナコインの開発は、モナコインプロジェクトが行っているのですが、仮想通貨の発行や運営は行っておらず、オープンソースでの開発が続いています。
モナコインにはいくつかの特徴があるのですが、まとめると、実用性に優れた仮想通貨である、と言うことが可能です。
仮想通貨の種類11:クアンタム(Qtum)
クアンタム(QTUM)は、ビットコインの決済機能とイーサリアムのスマート・コントラクト機能の両方を備えている仮想通貨です。
また、仮想通貨を多く保有している人に承認の権限が付与される)というコンセンサス・アルゴリズムを採用しています。
また、プルーフ・オブ・ステークでは、マイニングの報酬がクアンタムの保有量と保有年数によって決まります。したがって、まとめると、個人レベルであってもマイニングに参加しやすい、と言えるのです。
仮想通貨の主要国内取引所3つのまとめ
仮想通貨を取り扱っている取引所は日本国内にもいくつかあります。その中で、主要な取引所である、bitflyer、GMOコイン、BITPoint、の3取引所において、取り扱っている仮想通貨を説明します。
仮想通貨の主要国内取引所1:bitFlyer
bitFlyerは、国内でも規模が大きい仮想通貨取引所であり、初心者でも扱いやすいシンプルな画面操作になっています。
取扱通貨は、リップル(XRP)、ビットコイン(BTC)、イーサリアム(ETH)、モナコイン(MONA)などの13種類です(2021年7月27日時点)。
仮想通貨の主要国内取引所2:GMOコイン
GMOコインは、GMOインターネットのグループ会社が運営しており、金融ビジネスにおける知見と実績を活かした仮想通貨取引の環境を提供しています。まとめると、安心かつ安定的な仮想通貨取引所である、と言えます。
取扱通貨は、ビットコインだけでなく、アルトコインも取引でき、銘柄においては国内でも多い方です。
仮想通貨の主要国内取引所3:BITPoint
BITPointは、初心者から上級者まで幅広い参加者が利用しやすい取引ツールを備えている仮想通貨取引所です。
また、現物の取引手数料、口座開設手数料、送金手数料、口座管理費、などの手数料が無料である点にも特徴があります。
取扱通貨は、ビットコイン(BTC)、ライトコイン(LTC)、リップル(XRP)など、5種類あります(2020年7月現在)。
仮想通貨のハッキング事件まとめ3つ
仮想通貨の取引に関しては、これまでセキュリティ面などの弱点を攻撃されてコインを盗まれたりするハッキング事件が数件発生しています。
以下に有名なハッキング事例を3件紹介します。
仮想通貨のハッキング事例1:ドラゴンエックス
シンガポールの仮想通貨取引所ドラゴンエックスで、2019年3月に発生したハッキング事件です。被害額は、まとめると700万ドル(約7億6千万円)にのぼることを明らかにしました。
ドラゴンエックスでは被害者に全額返金を約束しませんでしたが、被害額に相当するドラゴントークンで補償する計画がある、という発表がありました。
仮想通貨のハッキング事例2:バイナンス
2019年5月に、仮想通貨取引所のバイナンスから約4,070万ドル(約44億5,000万円)に相当する7,000枚のビットコインが流出しました。
この事件はバイナンスのホットウォレットの弱点を狙われてしまったことが原因です。事件後に、バイナンスはセキュリティを強化するために、1週間仮想通貨の預け入れと引き出しを停止するとともに、被害者に返金を約束しました。
仮想通貨のハッキング事例3:ビッサム
韓国の仮想通貨取引所ビッサムは2019年3月にハッカーからの攻撃を受けて、620万ドル(約6億8,000万円)に相当するリップル(XPR)の流出が発生しました。
内部犯行によるものとされていますが、ビッサムでは顧客の資産は失われていない、としています。
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