ステラルーメン（XLM）の特徴とは？メリットや価格動向を紹介

ステラルーメン（XLM）は、国際的に実用化が進んでいるブリッジ通貨の一つです。

アジアの新興国やアフリカ・中東を中心に利用者が拡大していることから、その将来性を見越して、ステラルーメンへの投資を検討されている方もいるのではないでしょうか。

今回の記事では、ステラルーメンの特徴と、保有するメリット・デメリット、価格動向や購入方法などを網羅的に解説していきます。

※以下の情報は、全て2022年1月現在の情報です。

ステラルーメン（XLM）の特徴

ステラルーメン（XLM）は、リップル（XRP）を運営するリップル社の元共同創設者、ジェド・マケーレブ氏が開発した仮想通貨です。

銀行口座を介さずに金融サービスを行うことを目的として開発され、現在は「ステラ財団」によって開発が進められています。

ブロックチェーンの構造を利用しながらも、ステラ財団による通貨管理が行われているため、中央集権体制を採用しています。

ステラルーメンの基本情報は以下の通りです。（2022年1月25日時点）

また、ステラルーメンは以下のような特徴を持っています。

• ステラ財団による中央集権体制
• 国際送金に便利なブリッジ通貨
• 送金スピードが2秒～5秒
• 自由にブロックチェーンの開発が可能
• 独自のコンセンサスアルゴリズムSCPを採用

ステラルーメンの特徴は、中央集権体制の強みが現れています。

それに加えて、新たな技術や仕組みの導入により、独自の進化を遂げた仮想通貨であると言えます。

ステラ財団による中央集権体制

ステラルーメン（XLM）は、非営利団体「ステラ財団」によって管理されています。

ビットコインやイーサリアムなどの他の仮想通貨の多くは中央管理者が不在で、通貨保有者や開発者などのブロックチェーン参加者が取引の承認をすることで、新たな通貨保有者が生まれる仕組みになっています。

一方で、ステラルーメンはステラ財団が仮想通貨全体の管理を担っているため、取引の承認や新規発行の通貨量の管理も、彼らが行っています。

中央集権体制には、通貨の方針や取引承認といった意思決定プロセスが簡素化されるため、スピード感をもった取引ができるというメリットがあります。

一方で、管理団体の都合の悪い取引に対して承認を行わないといったことも可能で、独裁体制になりかねないというデメリットがあります。

ステラルーメンに投資をする場合は、中央集権体制の通貨の基本的な特徴を抑えておきましょう。

国際送金に便利なブリッジ通貨

ステラルーメン（XLM）は、国際送金に便利なブリッジ通貨です。

ブリッジ通貨とは、通貨間の橋渡しをする通貨のことを言います。

例えば、日本からアメリカに国際送金をする時には、コルレス銀行という国際銀行を介するのが一般的です。

しかし、コルレス銀行では手数料が高く、振込完了までに時間がかかるといったデメリットがあります。

そこで、「日本円→ステラルーメン→米ドル」のように、法定通貨の間にブリッジ通貨をはさんで取引を行うことで、手数料や時間を削減するのです。

送金スピードが2秒～5秒

ステラルーメン（XLM）は送金スピードが早いことが特徴です。

理由としては、中央集権体制を採用しているため、承認のスピードが早いためです。

一方で、分散型管理体制を採用しているビットコインでは、ブロックチェーンの参加者の一定数が取引の承認を行う必要があるため、多くの時間とエネルギーを使います。

以下は、主要な仮想通貨の送金スピードを比べた表です。（2022年1月25日時点）

ステラルーメンの送金スピードは、同じく中央集権体制を強いているリップル（XRP）よりも早い場合があります。

今後、決済通貨としてますます活用されていくであろう仮想通貨です。

独自のコンセンサスアルゴリズムSCPを採用

ステラルーメン（XLM）では、SCP（ステラコンセンサスプロトコル）という独自のコンセンサスアルゴリズムを採用しています。

SCP（ステラコンセンサスプロトコル）の仕組みを簡単に説明すると、ステラルーメンの取引があった場合に、取引窓口で瞬時に借用証明書が発行され、ネットワーク内で3分の2以上の同意を得られれば取引が完了するという仕組みです。

同じ中央集権体制を採用するリップル（XRP）では、ネットワーク内80%以上の同意が必要です。

このコンセンサスアルゴリズムの違いにより、ステラルーメンの決済スピードは早くなっているのです。

ステラルーメン（XLM）の導入事例

ステラルーメン（XLM）は、送金や決算の手段として、すでに多くの企業や地域で導入されています。導入される用途としては、以下のようなものがあります。

• 国家間送金
• 企業間送金
• 市民の日常利用
• 自国通貨の代替トークン

ここでは、主な導入事例である以下の3つを紹介します。

• IBM社
• アフリカ諸国
• ウクライナ政府

事例①IBM社

2018年9月、多国籍企業IBM社は、ステラルーメン（XLM）のブロックチェーンを利用した送金システム「IBM World Wire」を開発しました。

170以上もの国と地域で基地局を持つIBM社は、社内で日常的に国際送金が行われており、その都度高額の手数料が発生していました。

しかし、ブリッジ通貨としての優れた特徴をもつステラルーメンを使うことで、送金によるコストと時間を大幅に短縮することに成功したのです。

ステラルーメンは、IBM社のほかにも、デロイト社やTEMPO社といった多国籍企業の送金システムに利用されており、今後も企業導入の事例は増えていくと見られています。

事例②アフリカ諸国

ステラルーメン（XLM）を導入するのは大企業のみならず、アフリカ諸国を中心とした中小企業や市民にも利用されています。

途上国では、不安定な政府による統治が原因で、自国通貨や銀行システムが不安定なことも珍しくありません。

そのため、ブリッジ通貨の潜在的なニーズがあるのです。

タンザニアに本社を構える「ClickPesa」という企業では、ステラルーメンを企業間取引に導入するプラットフォームの開発と運営を行っています。

また、アフリカのセネガルでは「エイコンシティ」計画が進められています。

「エイコンシティ」とは、金融取引のすべてを仮想通貨で行う、未来都市構想のことです。

このように、アフリカ諸国でも、ステラルーメンを決済手段として日常利用するトレンドが高まっています。

事例③ウクライナ政府

2021年1月に、ウクライナ政府はステラルーメン（XLM）との連携を発表しました。

ウクライナの自国通貨に基づいた新規トークンの発行に、ステラルーメンのブロックチェーンのシステムを採用するというものです。

ウクライナの中央銀行は、2017年から積極的にデジタル通貨開発を進めてきたという背景があります。

ステラルーメンを管理するステラ財団は、ウクライナのほかに複数の国とも、自国通貨に基づいたデジタル通貨の開発で連携する可能性があるとしています。

ステラルーメンが1国の信頼を勝ち取ったという点で、大きな一歩です。

ステラルーメン（XLM）のメリット

ステラルーメン（XLM）へ投資することのメリットは、以下の2つが挙げられます。

• 価格暴落リスクが低い
• 送金が早く低コスト

ステラルーメンの構造や仕組みから生まれる特徴が、値動きにも関与しています。

価格暴落リスクが低い

ステラルーメン（XLM）は、ステラ財団による中央集権体制を採用しているため、意図的な焼却（バーン）による発行済通貨の価格調整が可能です。

焼却とは、発行済みの仮想通貨を存在しないIPアドレス宛送金することによって、仮想通貨の消除を行うことを言います。

発行済みの仮想通貨の総量が減ることによって、インフレーションを起こして通貨の希少価値を高めることができるのです。

実際に、2019年11月にはステラ財団が、550億XLMもの大量のステラルーメンを焼却により消除しました。

中央管理者が、新規発行と焼却を繰り返すことで価格を調整し、急騰や大暴落などの大きな価格変動を抑えることができる点は、投資をするうえでのメリットと言えるでしょう。

送金が早く低コスト

ステラルーメン（XLM）は、送金手段としての利用を目的として開発された仮想通貨です。

ステラルーメンで取引することで、手数料が抑えられ、送金に必要な時間が短縮されます。企業、個人、政府機関など、様々な団体が、ステラルーメンで取引することにメリットを感じるはずです。

よって、ステラルーメンの日常利用が活発化する可能性は高く、価格の高騰が期待できます。

ステラルーメン（XLM）のデメリット

ステラルーメン（XLM）にはメリットがある一方で、以下のようなデメリットも存在します。

• ステラ財団の崩壊リスク
• すでに期待感が価格に織り込まれている

ステラルーメンの仕組みや実績がデメリットになる場合もあります。投資をする際には、デメリットを理解して投資判断を行うようにしましょう。

ステラ財団の崩壊リスクがある

ステラルーメン（XLM）は、ステラ財団の管理のもとに成り立っている仮想通貨です。

そのため、ステラ財団の機能が崩壊した場合に大きなダメージを被るというリスクがあります。

一般的に、仮想通貨はブロックチェーンの技術を用いて、分散型管理体制を採用することで、中央管理者のサーバーダウンや組織の崩壊といったリスクを負わないという点がメリットとされています。

また、中央管理者が存在する通貨として円やドルといった法定通貨が挙げられますが、こちらは国家や中央銀行といった大規模かつ強大な権力のもとに裏付けされた通貨です。

その一方で、ステラルーメンは、非営利団体であるステラ財団の運営のもとに存在する通貨にすぎません。

ステラルーメンへの投資は、ステラ財団の崩壊リスクを負うということを理解したうえで行う必要があります。

すでに期待感が価格に織り込まれている

ステラルーメン（XLM）は、すでに多くの企業や政府機関との連携実績があり、今後も複数の企業や国家がステラルーメンの導入をしていくことが予想されます。

そのため、価格の高騰が期待できる仮想通貨であることには変わりないですが、その期待感がすでにステラルーメンの価格に織り込まれている可能性もあります。

その状態で、世界的に影響力のある大企業や国家がステラルーメンとの連携を廃止したり、別のブリッジ通貨への参入を決定したりすることがあれば、大きな下落は避けられません。

ステラルーメン（XLM）の価格動向

以下のチャートは、ステラルーメン（XLM）の、2018年から現在までのBinance（バイナンス）におけるドル建てチャートです。

▲出典：TradingView
https://www.tradingview.com

ステラルーメンをIBM社が国際送金のプラットフォームに採用した2018年9月、ステラ財団CEOにダネル・ディクソン氏が就任した2019年5月、大規模な焼却（バーン）を実施した2019年11月に、多少の値上がりを見せました。

特に大きな価格上昇が見られたのは、2018年の仮想通貨バブルや、2021年の仮想通貨ブームです。

つまり、ステラルーメンは市場規模がまだ小さいために、意図的な値上げよりも、投資家からの資金流入や需要の増加による価格上昇が目立ちます。

ステラルーメン（XLM）の将来性が期待できる理由

ステラルーメン（XLM）は将来性が期待されている仮想通貨です。理由として以下の3つが挙げられます。

• 貧困地域での利用者が拡大している
• 多国籍企業を中心に需要が高まっている
• 国内での取扱いが増えている

銀行口座を介さない金融サービスの提供を目指しているステラルーメンは、多くの人々や企業から期待されている仮想通貨です。

貧困地域での利用者が拡大している

ステラルーメン（XLM）は、貧困地域での利用者が拡大しています。

そもそもステラルーメンは、銀行口座を持たなくても送金ができる金融システムの構築を目指して、開発が進められてきました。

日本を含む先進国では、成年以上の総人口における銀行口座保有率は90%以上です。

一方で、世界には個人の信用が足りず、銀行口座を開設できない人が20億人近く存在するとも言われています。

特に、途上国が多いアフリカは、銀行口座を持つ人の割合が30%以下の地域も珍しくありません。

しかし、途上国でも出稼ぎ労働者による国際送金や、日常的な電子決済の需要は大いに存在するのです。

ステラルーメンは、人口増加が見込まれている途上国などの地域で、いち早く決済通貨として定着しつつあります。。

多国籍企業を中心に需要が高まっている

ステラルーメン（XLM）は、IBM社の送金システム「IBM World Wire」に見られるように、多国籍企業を中心に導入が進んでいます。

「IBM World Wire」は、社内の送金手段としてのネットワークの確立を目的としたプロジェクトでしたが、今後は大企業を中心に社外に対する送金システムとして、ステラルーメンのブロックチェーンが利用される可能性があります。

具体的には、顧客との決済手段や企業間の振込手段としての利用などが挙げられます。

ブリッジ通貨としての特徴を最大限に生かした大規模なプロジェクトが、現実味を帯びてきているのです。

国内での取扱いが増えている

ステラルーメン（XLM）が将来性のある可能通貨である理由として、国内の仮想通貨取引所が続々と取扱いを開始していることが挙げられます。

仮想通貨への投資を検討されている方や、すでに経験のある方の中には、国内の仮想通貨取引所の取り扱い銘柄数が、海外の取引所に比べて極端に少ないと感じたことがある方も多いのではないでしょうか。

国内の仮想通貨取引所は、利用者の保護を目的として、新興仮想通貨の新規上場に厳しい規制をかけられています。

結果として、国内の仮想通貨取引所は取り扱い可能銘柄数が少ないのです。

そのような状況でも、ステラルーメンは国内の取引所で次々と上場しています。ステラルーメンは、規制を潜り抜けた、信頼できる仮想通貨であるだけでなく、取引所の上場を通じて国内の取扱いが増えることで、さらに信頼を獲得していく通貨です。

ステラルーメン（XLM）の価格に影響する要素

ステラルーメン（XLM）の2022年以降の価格は、以下の要因によって変化する可能性があります。

• リップル（XRP）の動向
• 大手企業の参入状況

仮想通貨市場の競合通貨の動向や、大手企業の興味を引くことができるかどうかで、今後のステラルーメンの価格が占われます。

リップル（XRP）の動向

ステラルーメン（XLM）と同様に、中央集権体制を採用して国際送金に強みを持つリップル（XRP）の価格動向に、注目する必要があります。

ステラルーメンは個人などの日常利用向け、リップルは企業などの国際送金利用向けにサービスを拡大しています。

仮想通貨での決済サービスの広がりは、企業の間で広まってから、消費者の間で広まるといった場合が多いです。

そのため、リップルの価格推移がステラルーメンの先行指数になる可能性は高いと言えます。

大手企業の参入状況

ステラルーメン（XLM）は、ブリッジ通貨としての特徴を生かして、多国籍企業を中心に導入されています。

IBM社やデロイト社、TEMPO社といった企業に追随する企業が現れるかどうかが、ステラルーメンの今後の価格推移を決めることになるでしょう。

ステラルーメン（XLM）を購入できるおすすめ取引所4選

ステラルーメン（XLM）が購入できるおすすめの仮想通貨取引所は以下の4つです。

• Coincheck（コインチェック）
• DMM Bitcoin（DMM ビットコイン）
• bitFlyer（ビットフライヤー）
• bitbank（ビットバンク）

ステラルーメンは、国内の多くの仮想通貨取引所でも取扱いが開始されています。

Coincheck（コインチェック）

Coincheck（コインチェック）では、2019年11月からステラルーメンの取扱いを開始しています。（2022年1月25日時点）

こちらからCoincheckの口座を開設できます。

DMM Bitcoin（DMM ビットコイン）

DMM Bitcoin（DMM ビットコイン）では、ステラルーメン（XLM）に関して2020年2月からレバレッジ取引、2021年9月から現物取引を開始しています。

国内の暗号資産取引所で唯一、ステラルーメンのレバレッジ取引が可能な取引所です。（2022年1月25日時点）

こちらからDMM Bitcoinの口座を開設できます。

bitFlyer（ビットフライヤー）

bitFlyer（ビットフライヤー）では、2020年8月からステラルーメンの取扱いを開始しています。（2022年1月25日時点）

こちらからbitFlyerの口座を開設できます。

bitbank（ビットバンク）

bitbank（ビットバンク）では、2020年9月にステラルーメンの取扱いを開始しています。

取引所では、業界最狭クラスのスプレッドで取引が可能です。（2022年1月25日時点）

こちらからbitbankの口座を開設できます。

ステラルーメン（XLM）の評価・口コミ

ここからは、ステラルーメン（XLM）に関する口コミを紹介していきます。

https://twitter.com/hilo80709329/status/1485562763770724359

先日買ったものは今朝利確しました。
本当の買い場は赤楕円ぐらいなのかな…
知らんけど…少し様子見だな…#ステラルーメン pic.twitter.com/ya8PqlLns1

— もぶち (@thehighest_mob) January 24, 2022

https://twitter.com/NewTigerHawk/status/1485553484246446081

ステラルーメンの価格は、2022年1月時点では下落傾向ですが、ボラティリティの高さを狙って短期投資を行う方や、RSIなどの指数を利用して反発の予想をたてる方もいるようです。

ステラルーメン（XLM）のニュースに注目

ステラルーメン（XLM）は、ステラ財団による中央集権体制を採用しているため、決済通貨にも有効な処理速度の速さを達成することができました。

その特徴を生かして、多くの企業や国家機関、地域で、ステラルーメンの個人利用や企業利用が進んでいます。

一方で、ステラ財団の崩壊リスクが存在するほか、すでに多くの実績があることから、現状の価格に期待感が織り込まれている可能性があるため、価格の下落リスクも存在します。

ステラルーメンに関するニュースに注目しつつ、投資のタイミングを見測りましょう。