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通院保険は必要?医療保険加入の際に知っておくべき6つのポイント

2020 10.21この記事はPRを含みます

通院保険とは

通院保険とは、被保険者(保障の対象者)が通院した場合に、医療保険などの通院給付金を受け取れる保障がついた保険です。

病気やケガに備えるための代表的な医療保険は入院保険で、入院した日数に応じて日額単位で保険金が給付されるのが一般的です。

通院保険も同様に、通院した回数に応じて日額単位で給付金が出ますが、あらゆる通院に対して給付金を受け取れるわけではありません。

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通院の実状

厚生労働省が発表した2019年度版の「国民生活基礎調査の概況」によると、傷病で通院している通院者は、全体で 40.4%、男性38.8%、女性41.9%という結果となっています。また、65歳以上では69.0%と、約7割が定期的に通院をしています。

また、この結果は入院者を除いた結果であるため、大多数の高齢者が何らかの形で病院を利用していることになります。

2019年 国民生活基礎調査の概況

入院日数の短期化

2017年の「患者調査の概況」によると、平成29年9月中の全国の退院患者について調べたところ、平均在院日数は病院で30.6日、一般診療所で12.9日でした。

この平均在院日数は、病院、一般診療所ともに、平成5年の43.7日、28.9日から年々短くなっている傾向にあります。

医療技術の進歩や医療事情の変化によって入院日数が短期化し、より通院治療にシフトしていく現状を反映しています。

平成29年(2017)患者調査の概況

医療保険における通院保険の必要性3つ

保険を考えるうえで、入院保障の給付金額だけでなく、通院保険の必要性に頭を悩ませる人も多いでしょう。

通院は入院や手術と違い、1回に支払う治療費が少額ですむ傾向にあります。一方で、前述したとおり、現代医療は入院治療が減り通院治療が増加する傾向にあるため、病気やケガの内容によっては通院期間が長期となり、結果的に大きな負担となるケースもあります。

ここからは、通院保険の必要性について考えていきましょう。

通院保険の必要性1:医療保険で通院費用はもらえない

一般的に、医療保険に入院保障はありますが、通院保障はついていません。

医療保険の通院保障は、入院保障などの主契約にかかる特約であるケースがほとんどです。その場合、あえて特約をつけなければ通院保障は受けられません。

なお、特約をつけた場合でも、病気やケガで入院する前後にその治療のために通院した場合にのみ給付金が支払われる、と定められた特約がほとんどであるため、注意が必要です。

通院保険の必要性2:入院前の通院

大きなケガや病気を患うと入院や手術費用の負担に注目しがちですが、退院前後の通院の医療費も大きな額になることがあります。

入院が必要な病気を患った場合、入院前にも診断や検査のために通院する必要があります。

入院や手術による費用に比べれば少額であるものの、検査費用も場合によっては高額になる場合があります。また、通院による休暇を取得した場合に収入が無くなる人は、その補償も必要になるでしょう。

通院保険の必要性3:退院後の通院

退院後の通院は、予後の確認や継続的な処置が行われます。抗がん剤治療や透析などは、治療が長期にわたる代表的な例で、医療費が高額になるケースがあります。

さらに、医療機関へ通うための交通費や小さい子供の養育をしている場合は一時保育やベビーシッターへの支払いなども必要となります。

つまり、退院後も純粋な治療費だけではない生活全般における金銭的困窮がありえます。通院保険はその補償に充てることもできるでしょう。

通院保険の実態や内容3つ

上記の通り、入院前後は通院による医療費の経済的な負担が大きくなります。そのため、通院保険を視野に入れて、保険を検討したり見直したりすることも重要です。

通院保険といっても内容はさまざまで、手厚い保障のあるものから掛け金と給付金額が少ないものまであります。

ここからは、通院保険の詳細な内容を見ていきましょう。

実態や内容1:保険料

被保険者が支払う通院特約の保険料は、年齢が上がるにつれて値上がりします。一般的には、通院給付金が5,000円の場合、30代で数百円、60代で1,000円ほどが、通院特約分の保険料の相場です。

一方、通院給付金は、通院保障を付加できる医療保険でも、入院給付金の6割程度という商品が一般的です。通常、通院特約は主契約(入院保障)以上の保険金を設定することができません。

実態や内容2:保障の対象

一般的に、医療保険の通院特約は、入院治療前後の通院に対してのみ給付金が支給されます。一方、傷害保険の通院保障は、通院のみの場合でも保障があり、通院保険金が受け取れます。

さらに、がん保険の通院保障は、がん治療の長い期間にわたる通院治療に備えられるよう、入院を伴わない通院が保障される商品も増えています。

なお、それ以外にもさまざまな条件が定められているため、加入前に確認しておくことが重要です。

実態や内容3:各社による保障内容の違い

通院保険の保障内容は、各社の商品によって異なります。通院にも種類があり、入院前の通院・退院後の通院・入院を伴わない通院など、どこまでに対応するかはさまざまです。

また、対象となる疾病、保障の対象となる日数や保障の経過日数、保険料もそれぞれの商品で異なります。

入院前の通院は入院の有無を問わず保障され、退院後の保障対象期間は5年間、保障日数が無制限という手厚いがん保険などもあります。

加入の際の注意点

通院保険や通院特約について検討する際は、通院に関する保障だけでなく、主契約の保障についてしっかりと把握しておく必要があります。基本保障に通院保障があったり、三大疾病の場合は追加で通院保障されたりという特約もあります。

このように、基本保障をしっかりと理解してから、通院保険について考えていきましょう。

通院のみ

通院保障のみの医療保険、つまり純粋な通院保険がほとんどないのはメリットが少ないからです。

通院治療費は高額になるケースが少なく、保険料を負担してまで通院保険に加入する必要性は低いでしょう。また、通院保険はリスク発生確率が高く、保険金請求が増えて保険料が高額になる傾向があります

逆に、がん保険などには通院保障が主契約となる通院保険があります。その場合、不要なので通院保障を外すということが不可能です。

加入中の保険

通院保障が主契約の通院保険や、通院保障を特約として医療保険に付加することを検討する場合、すでに加入している他の保険と保障内容が重複しないかを確認しましょう。

例えば、傷害保険やがん保険、自動車保険などには、通院保障が設けられている場合があります。加入中の保険の保障内容を整理して見直し、重複していない保険商品を選びましょう。

医療保険以外で通院保障されるケース

一般的に、病気やケガで通院しても、入院が伴わないと医療保険の通院保障の給付金がおりないことは、前述したとおりです。

ところが、入院をしないでも、通院に対する保険金が給付される通院保険もあります。その代表的な保険ががん保険と傷害保険です。両者の保険の内容や保障内容について見ていきましょう。

がん保険

がん保険についている通院保障は、長い期間にわたる通院治療に備えるために、入院を伴わない通院も保障される商品が増えています。

かつてのがん保険は入院保障が中心で、通院保障があっても保障される期間や日数が短く、長期間の通院治療に対しては不十分な内容でした。

しかし、がん治療が入院から通院への比重が大きくなってきている現在、通院給付についての手厚い保障がある商品を選択することは大きなメリットがあります。

傷害保険

ケガが原因で、後遺障害が残ったとき、入院や手術、通院したときに補償されるのが傷害保険で、この通院補償は入院の有無を問わないというのが大きな特徴です。

また、医療保険と異なり、病気が補償に含まれません。つまり、保障の範囲は医療保険よりも狭いものの、ケガに特化しているため補償は手厚いと言えるでしょう。

ケガをしやすい人は加入を検討すると良いでしょう。

自分にとって安心できる保険を備えよう

通院保険・通院保障と一言で言っても、保険にはさまざまな形で存在します。それぞれに特徴や必要性があるからこそ、基本保障や特約としてラインナップされています。

いざというときのために保険に頼るか、日頃から貯金をして備えるかは、個人の考え方次第ですが、自分のリスクを把握してそれに合った選択をする必要があります。

保険を選ぶ人は、安心できる自分に合った保険商品を選びましょう。

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