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【銘柄別】仮想通貨の将来性を見るポイント4選|仮想通貨に対する規制強化

2022 03.8

仮想通貨とは?

仮想通貨とは、実体を持たない通貨です。基本的に通貨とは硬貨や紙幣といった実体を有しており、売買の際に利用されます。仮想通貨は実体を持たず、デジタル通貨として存在する通貨です。

仮想通貨は通常の通貨とは違い、発行元を持ちません。基本的に通貨は法定通貨と言い、政府や中央銀行が発行し、価値を保証しています。仮想通貨は発行元や価値を保証する機関がないのが特徴です。

【銘柄別】仮想通貨の将来性を見るポイント4選

仮想通貨の将来性を見るポイントは複数あります。仮想通貨は誕生してからまだ10年ほどであり、誕生してから数年間は通貨として消費される状況で使用されていましたが、2017年ごろから状況は大きく変わります。

仮想通貨は2017年ごろから投機の対象として注目を浴びてきており、その後、各通貨ごとの性能にも注目を集め始めています。ここでは、仮想通貨の将来性を見るポイントを解説していきます。

仮想通貨・ビットコインの今後と将来性──最新の見通し予想

将来性を見るポイント1:各銘柄の共通点

仮想通貨投資で銘柄を選択する場合には、まずは各銘柄の将来性としての共通点を見ましょう。「通貨として信頼できるか」「流動性はあるか」「ボラティリティはあるか」といった点です。

投資である以上、信頼性があり、取引が活発にされていて利益が狙える仮想通貨を狙うのは必定です。このような共通点を見ながら、仮想通貨には投資を行う必要があります。

仮想通貨に対する規制強化

仮想通貨は、まだ誕生したばかりの通貨であり、各国の取り扱いルールが不明瞭です。そのため、取引や投資の際のルールも曖昧な状況が世界的に続いていました。しかし、近年、世界各国で仮想通貨に対する規制が強まっています。

仮想通貨に対する規制は、一時的には仮想通貨の価格を下落させる要因になります。しかし、長いスパンで見れば、仮想通貨の規制は、健全なマーケットを作るのには不可欠な作業となります。

半減期による影響

仮想通貨は半減期と呼ばれるイベントが発生します。発行枚数の上限が定まっている仮想通貨は、半減期を迎えると、仮想通貨を採掘するための作業であるマイニング時に支払われる仮想通貨の数量が半分になります。

仮想通貨が半減期を迎えると、仮想通貨の希少性は高まることになり、過去の半減期では、ビットコインなどは価格を上昇させています。半減期は、定期的に発生しますので、仮想通貨の将来性に大きく影響します。

将来性を見るポイント2:ビットコインの場合

決済の普及

ビットコインの将来性を見る場合、まずはビットコイン決済がどこまで増えるのかが注目のポイントです。ビットコインは、世界中で決済に使用できる仮想通貨ですので、いつでもどこでも、制限なく支払いができます。

ビットコインの決済が普及することで、ビットコインの需要が高まることが予想されており、それに伴い、ビットコインの価格は上昇すると考えられます。

金融政策による影響

ビットコインを幅広く世界に浸透させるには、投資家に安全と思われる投資対象にする必要があります。ビットコインを普及させるため、ビットコインETFという申請が多く出されています。

ビットコインETFは、ビットコインで運用されるファンドです。このビットコインETFが金融市場に認可されることで、多くの投資家が安心してビットコインに投資することができます。そうなることで、ビットコインの価値は上昇します。

スケラービリティ問題の解決

ビットコインの将来性を危惧する問題の一つとして、スケーラビリティ問題があります。スケーラビリティ問題とは、ビットコインのブロックサイズが上限に達した場合、ビットコイン送付手数料増加や、処理遅延などが発生する問題です。

スケーラビリティ問題が発生することで、安定通貨としての役割が難しい状態となります。ビットコインを決済通貨として普及させるには、このスケーラビリティ問題の解決が重要になります。

将来性を見るポイント3:リップルの場合

リップルは国際送金を低コストでスピーディーにするシステムを持っている仮想通貨です。現在、リップルと提携している金融機関は多く、日本の金融機関でもリップルのシステムを採用されています。

仮想通貨時価総額で上位であるリップルは、2020年以降、期待の高い仮想通貨として注目されています。ここでは、リップルの将来性に関して解説を行います。

国際送金

リップルの特徴は、国際送金がスピーディーになり、格安の手数料で送金ができるという点です。現在の国際送金は、日数もかかり、手数料も割高であることから、リップルの国際送金システムを採用し始めている銀行も増えてきています。

今後、多くの国際送金をリップルのシステムで行うことになれば、国際送金の際に使用されるリップルの仮想通貨XRPも価格を上昇させる可能性があり、将来性が高いと言えます。

多くの金融関係と連携

リップルは国際送金を速める技術があり、世界中の金融機関から注目されています。2017年9月には、日本の銀行である三菱UFJ銀行が銀行間決済にリップルのシステムを導入することが発表され、リップルの仮想通貨は大きく上昇しました。

リップルの将来性を分析する場合には、リップルのシステムをどれだけの金融機関が採用するのかも大きなポイントになり、今後の価格上昇を見極める判断材料になります。

論点1:大手金融機関との連携

内外為替一元化のコンソシアームがある

リップルは「内外為替一元化コンソーシアム」も形成できます。これは、国内外の資産移動をスムーズに行うための仕組みであり、リップルのアジア支局が事務局を努めています。この仕組みには、リップルの技術が導入されており、現在は、実用化に動いている状況です。

リップルの技術が導入されて、実用化されるということは、リップルの価値が上昇することになります。そう考えると、リップルの将来性はかなり高いと言えます。

取引の中心となる通貨としての需要がある

仮想通貨や法定通貨には基軸通貨というものが存在します。基軸通貨とは、取引の基本となる通貨のことで、仮想通貨ですとビットコイン、法定通貨ですと米ドルが基軸通貨になります。リップルは、ビットコイン同様、仮想通貨の基軸通貨になり得る存在です。

現時点でも、リップルを基軸通貨として取り扱っている取引所は多く、今後、リップルを基軸通貨として取り扱う取引所が増えることで、リップルの価値は上昇することになります。

東京オリンピック公式通貨になる可能性がある

リップルは東京オリンピックの公式通貨になる可能性も秘めています。東京オリンピックの際は、多くの外国人が日本を訪れると予想されていますが、そこで問題になるのが、両替です。自国通貨と日本円を両替する場合、時間とコストが発生します。

リップルのように送金スピードが速く、決済手数料も安い場合、リップルを使用して支払いを行った方がお得であることは間違いなく、公式通貨としての期待もされています。

Googleからの出資がある

リップルはGoogleの子会社から出資を受けています。Googleとの繋がりがあるということは、Googleからも将来性を期待されており、将来的にはGoogleのサービスでリップルが使用できる可能性もあります。

Googleは独自の決済サービスを持っていますが、ここにリップルの仮想通貨が使用できるようになれば、価格の上昇や知名度上昇は間違いないはずです。

将来性を見るポイント4:イーサリアムの場合

イーサリアムは仮想通貨の中でも、ビットコインに次ぐ時価総額を誇っており、人気の高い仮想通貨です。イーサリアムはスマートコントラクトという契約の自動化機能を持っています。

イーサリアムはプラットフォーム型仮想通貨と呼ばれ、イーサリアムから新しい仮想通貨を生成することも可能です。ここでは、ビットコイン以上の将来性が期待されるイーサリアムの将来性について解説します。

分散型アプリケーションが増加した場合

イーサリアムは分散型アプリケーションを開発できます。分散型アプリケーションは、中央集権者がいないアプリケーションです。中央集権者がいないため、利用者で意思決定を行います。

不正が起こりにくいシステムが分散型アプリケーションです。このシステムが普及することで、イーサリアムの存在感は増し、価値の上昇が期待できます。

大型アップデートが行われた場合

イーサリアムは誕生からこれまでに、大きなアップデートを繰り返してきています。イーサリアムのアップデートは4段階あり、現在はこのうちの3段階までは終了しています。現在は、最終アップデートを待っている段階です。

イーサリアムの最終アップデートは「イーサリアム2.0」と呼ばれており、これが完了すると、より多くの人がマイニングに参加可能であり、価格の上昇も期待されるアップデートになります。

イーサリアムETFの認可状況が価格に影響

ビットコイン同様、イーサリアムもETFの申請可決が期待されています。イーサリアムのETFが認可されることで、仮想通貨取引所だけではなく、証券取引所でもイーサリアムが売買可能になります。

イーサリアムが証券取引所でも売買可能になることで、多くの投資家がイーサリアムに投資する可能性が高まりますので、価格が上昇することになります。

仮想通貨を購入する取引所3選

仮想通貨を購入する場合、仮想通貨取引所に登録する必要があります。世界には多くの仮想通貨取引所がありますが、まずは日本国内の仮想通貨取引所に登録するのが無難と言えます。仮想通貨取引所には、取引所ごとに特徴もあり、扱っている通貨も違います。

仮想通貨取引を行う場合には、リスクヘッジの意味も込めて、複数の取引所に登録する方がいいです。ここでは、仮想通貨を購入するための取引所を3つ解説していきます。

仮想通貨を購入する取引所1:Coincheck

コインチェックはマネックスグループの仮想通貨取引所です。コインチェックの取引画面はスタイリッシュで見やすく、初心者にも安心して使用できます。取り扱い仮想通貨も多く、全部で14種類の仮想通貨を取り扱っています。

ビットコイン、イーサリアム、リップルの代表通貨以外でも、bat、クアンタム、ステラ、ネム、ファクトムといったアルトコインも充実していますので、仮想通貨を初めて購入する人にはおすすめです。

仮想通貨を購入する取引所2:bitFlyer

ビットフライヤーはセキュリテイ面が強く、創業以来、一度もハッキング被害には遭っていません。仮に第三者にパスワードが知れて被害に遭っても、500万円までの補償もあります。

また、ビットフライヤーは「ビットコインをもらう」というシステムも設けており、ビットフライヤー経由で旅行やふるさと納税を行うことで、ビットコインがもらえるというシステムもあり、気軽にビットコインを貯めることが可能です。

仮想通貨を購入する取引所3:DMM Bitcoin

DMM BitcoinはDMMグループの仮想通貨取引所です。大手企業の傘下であり、さらに金融ノウハウがしっかりしている企業の仮想通貨取引所ですので、信用性が高い取引所です。

DMMはアルトコインを使用した証拠金取引(FX)が充実していますので、アルトコインでFX取引を行いたい人にもおすすめできます。

仮想通貨を購入する前に将来性のある投資かどうか見極めよう

仮想通貨を購入する際は、短期投資か長期投資かを決めることも重要です。短期の場合と長期の場合では、選ぶ銘柄も変わってきます。短期的に上昇する通貨もあれば、長期的にアップデートや企業との提携を行いながら上昇する通貨もあります。

今後、とりあえず仮想通貨に投資を行いたいと考えている場合には、まずは将来性確実な銘柄である、ビットコインやイーサリアム、リップルといった通貨に投資していくといいでしょう。

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本記事の監修

松澤 健一郎

松澤 健一郎
代表ファイナンシャルプランナー

全国に店舗を持つ大手金融機関で年金、投資信託の営業として15年間勤務。 国際基準のFP資格であるCFP®や証券外務一種など多数の資格を持ち、将来設計の相談実績は15,000件以上。 的確なアドバイスや対応の迅速さが評価され、社長表彰や全国表彰の受賞歴多数。 その他、セミナー講師の甲子園と呼ばれる“セミコングランプリ2017”では全国2位入賞。 会員数40万人オンラインスクールサービス「Schoo」にて金融リテラシー入門講座の講師を担当。

▼経歴 2004年 某大手金融機関入社 2019年 株式会社ノークリー入社
▼資格 CFP/証券外務員一種/内部管理責任者/ライフコンサルタント

本記事の監修

松澤 健一郎

松澤 健一郎
代表ファイナンシャルプランナー

全国に店舗を持つ大手金融機関で年金、投資信託の営業として15年間勤務。 国際基準のFP資格であるCFP®や証券外務一種など多数の資格を持ち、将来設計の相談実績は15,000件以上。 的確なアドバイスや対応の迅速さが評価され、社長表彰や全国表彰の受賞歴多数。 その他、セミナー講師の甲子園と呼ばれる“セミコングランプリ2017”では全国2位入賞。 会員数40万人オンラインスクールサービス「Schoo」にて金融リテラシー入門講座の講師を担当。

▼経歴 2004年 某大手金融機関入社 2019年 株式会社ノークリー入社
▼資格 CFP/証券外務員一種/内部管理責任者/ライフコンサルタント

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