一世帯あたりの年間の貯金額をご紹介｜貯金額をアップさせるコツ5選も

2021 04.12この記事はPRを含みます

年間の平均貯金額はいくら？

年間の貯金額は1人あたり50万円～60万円です。しかし、全年代を通して2～3割は貯金していないとされています。

 

理由としては、収入不足で貯金ができていない方や、有価証券や保険のような貯蓄はもっている方など実情は人それぞれだと言われています。

一世帯ごとの年間の貯金額の平均とは？

世帯の1年間貯金額の平均は約63万円です。

 

貯金現在高の平均は2人以上の世帯では1755万円、中央値は1033万円と過半数の世帯で1000万円以上貯蓄できていることがわかります。

 

3人家族では平均329万5千円で、子供の成長に伴い貯金額が増加する傾向にあります。

【年代別】年間の貯金額・使用用途

年間貯金額と貯金の使途は、年齢により異なります。理由としては、ライフステージの違いやライフイベントの発生があるためです。

 

10代から70代まで、各年代の貯金額と使用用途を紹介します。

【10代】年間の貯金額・使用用途

10代の平均年収は160万円、貯金額は10万円未満の方が見受けられます。

 

10代では実家暮らしや学生で、親の扶養内でアルバイトをする方も多いとされています。一方、親が学費や公共料金を肩代わりする場合も珍しくないため、頻繁な出費は少ない傾向にあります。

 

10代では旅行やゲームなど趣味に貯金を使う方もいますが、自動車購入や将来の生活資金として堅実に貯めていく方も珍しくありません。

【20代】年間の貯金額・使用用途

20代では年間24万程度貯金していますが、約24%の方が貯蓄していません。20代は新社会人が多く手取り20万前後の方が大半であり、貯金の余裕がないためだと言われています。

 

20代から30代は、趣味や仕事上の付き合いで出費が発生します。また、20代前半では住宅や自動車購入の他奨学金返済のために貯金する方が多く、20代後半では新婚旅行や子供の養育費としてお金を貯めているという方もいます。

【30代】年間の貯金額・使用用途

30代の平均年収は350万円であり、貯金平均額は36万円です。結婚や出産、住宅や自動車の購入資金として貯金を使うことが多いとされているからです。

 

子育て世代と言われる30代では専業主婦になる方も増えますが、その際に、子供が幼いうちに貯金できることが理想的とされており、主な理由としては、貯金したお金を子供の教育費に充てるためだと言われています。

【40代】年間の貯金額・使用用途

40代の共働き世帯は、世帯年収700万円程度です。40代では、年間50万円ほど貯金します。

 

理由としては、貯金は子供の高校や大学の学費、自動車や家電の買い替えなどに使われます。また、親や親族を介護する方は、介護用品や介護サービス料に貯金を使う場合もあります。

 

40歳以降は、子供が独立し夫婦2人の生活に戻る可能性が高いです。世帯人数が減り支出も減るため、本格的な貯金に取り組み始めるには最適な時期とされています。

【50代】年間の貯金額・使用用途

50代では平均年収600万円を超えていますが、貯金額は30万円と少なめです。

 

婚姻や就業の状況によって、年間貯金の金額や割合にバラつきが生じやすいのです。しかし50代では、住宅ローンの返済が完了しつつあり、貯蓄に専念できる時期です。

 

現在は晩婚化の影響で、50代で子供が大学生になる方には出費がかさむ時期とも言えます。また、孫が生まれる方も多い傾向がありますが、次世代への投資と考えれば無駄ではないでしょう。

【60代】年間の貯金額・使用用途

60代では年収350万円辺りになり年40万円ほど貯金をしますが、退職すると貯金はあまりできなくなります。

 

サラリーマンの方は65歳頃から定年退職し、退職金の一部を保管します。自営業の方、不動産や株で収入がある方、再雇用やパートで働く方は収入が継続するため、貯金を続けることが可能です。

 

60代では、介護費用や冠婚葬祭費用として貯金を使います。また、定年後に旅行や新しい趣味を始める方も多く見かけます。

【70代】年間の貯金額・使用用途

70代以降は、年収300万円を下回り、52％の方が貯金しません。これまで貯金したお金は生活費の他に医療費、介護保険料や介護サービスの利用、住宅のリフォーム、葬祭費などに使われます。

 

70歳以上の平均預貯金残高は1500万円程度ですが、高齢者世帯のうち90万世帯が生活保護を受給しているのです。70代前後は格差が大きくなるため、現役世代のうちに貯金を増やしておくことが重要です。

年間の貯金すべき金額の目安とは？

近年は老後2000万円問題が話題ですが、各年代ごとの年間貯金額から、60代までに2000万円貯めることは難しくないように思われます。しかし、60代の貯金額中央値は2人以上世帯で650万円、単身者で300万円と大半が困窮した状態です。

 

では、将来のために年間いくら貯金することが理想なのでしょうか。まずは、手取り収入の10%を貯蓄に回すことが目標です。年収が増えてきたら、収入の15％～20％まで貯金額を増やしましょう。

年間の貯金額をアップさせるコツ5選

各世代の年間平均貯金額がわかったところで、将来への不安を抱いたりこれ以上収入を貯蓄に回せないと感じた方もいると考えられます。

 

では、無理なく貯金を増やすには何をすれば、年間100万円貯金できる方は何をしているのでしょうか。年間の貯金額を効率よく増やすコツを5つ紹介します。

年間の貯金額をアップさせるコツ1：財形貯蓄について学ぶ

財形貯蓄とは、会社員や公務員が給料の一部を積み立てていくシステムです。正式名称は勤労者財産形成貯蓄制度と言われています。

 

財形貯蓄を導入している職場において、事業者の許可があればパートや契約社員でも利用できます。財形貯蓄は、従業員の定着性を高めることから事業者にもメリットのある制度です。

 

財形貯蓄には、目的を問わない一般財形貯蓄、老後資金として用いる財形年金貯蓄、持家取得を目的とした財形住宅貯蓄の3種類があります。

年間の貯金額をアップさせるコツ2：金利の良い銀行を活用する

高金利の銀行に預金すれば、効率的に資産を増やすことができるでしょう。一般的には、一般預金より定期預金のほうが金利が高いです。またネット銀行は、銀行の店舗より運営経費がかからないため高金利な傾向があります。

 

定期預金は、お金を預け入れたら一定期間引き出せません。しかし、すぐに使う予定のないお金を預ければ、生活の心配をする必要もなく簡単にお金を増やせます。口座をもつ銀行の金利を確認し、利用を見直してみましょう。

年間の貯金額をアップさせるコツ3：積み立て預金を活用する

積み立て預金は、定期的に一定金額を積立口座に預けて貯金していく方法です。積み立てる金額と期間は、積み立てを始めてからも随時変更できます。積み立て預金は財形貯蓄と併用することも可能で、高金利の銀行で積み立て預金を行えば自動的に利益が増加します。

 

普通口座から積立口座への預金は、名義が同じ口座でないとできません。また、口座開設には普通口座開設時より手間や時間がかかります。余裕をもって、積み立て預金を活用しましょう。

年間の貯金額をアップさせるコツ4：投資について学ぶ

投資を始めるには、知識と資金が必要です。もしものときのために確保しているお金に余裕ができれば、経済的にも精神的にもゆとりが生まれます。貯金をしながら投資について学び、自分に合う投資方法を検討してみましょう。

 

30代頃の若い世代では余剰資金を投資へ回すことがおすすめで、年齢が上がるごとに投資の割合を下げます。投資は一生続ける必要がないため、いつ頃に止めるか検討していくことも大切です。

年間の貯金額をアップさせるコツ5：児童手当を貯蓄に回す

児童手当は、0歳から中学校卒業までの子供をもつ保護者へ毎月支給されます。子育て中の方やこれからお子さんをもつ予定の方におすすめの方法です。総額200万円前後となる児童手当を貯蓄すれば、子供の教育費や学費に回せるお金が増やせます。

 

シングルマザーのようなひとり親世帯の子供へは、児童扶養手当が支給されます。児童扶養手当は児童手当と並行して受給できる可能性があるため、気になる方は自治体へ確認してみましょう。

年間の貯金額を参考に自分の貯蓄について見直そう

昨今は消費税増税やコロナ禍の影響で、家計の見直しをしてきた方も多いことでしょう。貯金は多ければ多いほど、生活を豊かにします。また、老後やもしものときに使える資金が十分にあると安心でき、自分や家族の将来の心配も減ります。

 

各世代の平均貯金額と年収を目安とし、計画的に貯蓄の金額や方法を検討しましょう。