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投資信託は本当に利益が出るの?始める前に知っておきたい12のこと

2021 12.9

投資信託とは?

「投資信託を始めてみたい」と思われている方の中には、「本当に利益は出るのか」「リスクは大きくないのか」等を気にされている方も多いのではないでしょうか。

投資信託とは金融商品の1つで、多数の投資家から集めた多額のお金を、投資・運用の専門家が株式等に投資し、その成果から出た利益を各投資家に分配するものです。

逆に損失が出てしまった場合は、その損失を投資家全体で負担します。つまり、預貯金のように元本保証はありません。

そもそも投資信託とは?

投資信託で本当に利益って出るの?

そのような投資信託で大きなリスクを負わずに利益を出すことはできるのか、気になられている方にこれからご紹介したいことがあります。

投資信託のメリットの1つは、運用の専門家が代わりに投資・運用してくれる点です。

そのため、専門知識がない方や個人では買いにくい株式等も含めて運用してくれ、またリスクをできるだけ減らすために分散投資も行ってくれるため、個人で投資・運用するよりも値下がりのリスクが少ないと言えるでしょう。

投資信託のリスクはどうなの?

とはいえ、元本保証がない投資信託では、損失が出てしまうリスクを完全に否定することはできません。

しかし、投資信託のメリットの一つである「少額から購入可能」な点や、先にも触れた「運用の専門家が分散投資」してくれる点等を考慮しますと、比較的リスクが低く、投資・運用の初心者でも始めやすいものと言えます。

投資信託で利益が出る2つの方法

ここからは投資信託で利益が出る方法をご紹介します。

その方法とは、1つは「運用益を得る」こと、もう1つは「分配金を受け取る」ことです。以下にてそれぞれの概要についてご説明しますので、疑問に思われている方は是非ご一読ください。

投資信託で利益が出る方法1:運用益を得る

「基準価額」という言葉をご存じでしょうか。これは投資信託1口あたりの値段のことで、投資信託を購入したり換金したりする場合、この値段で取引が行われます。

この基準価額は1日1回更新され、更新された基準価額が購入時のそれより高ければ「運用益」を得られることになります。

投資信託の基礎知識

投資信託で利益が出る方法2:分配金を受け取る

分配金とは、投資信託を運用した結果得られた利益を、購入口数に応じ各投資家に分配されるお金のことを言います。銘柄によって異なりますが、毎月、半年に1回、年に1回等、定期的に分配されます。

一方、分配金が出ないものもあります。この場合、利益は元本に組み込まれ再投資されます。

投資信託には「分配金あり」と「分配金なし」のタイプがありますが、メリット、留意点を教えてください。

投資信託で利益を出したいなら注意すべき4つのポイント

ここまで、投資信託の概要と利益が出る方法をご紹介しましたが、いかがでしたでしょうか。ここからは、利益を出すために注意すべきポイントを4つご紹介します。

知っているのと知らないのとでは、後々大きな差にも繋がりうることです。しっかりと確認していきましょう。

投資信託での注意点1:手数料の有無

投資信託を購入・保有するためには、さまざまな手数料が必要です。販売会社や運用会社によっても異なりますが、一般的に「購入時手数料」「運用管理費用(信託報酬)」「監査報酬」「売買委託手数料」「信託財産留保額」等があり、それらの有無を確認することが重要です。

特に、購入時手数料は「購入額の何%」と定められていることが多く、少額の投資であれば大した金額にはならなくても、大きな額を投資する場合、その手数料はかなり高額になることがあります。

投資信託での注意点2:分配金の有無

分配金の有無にも注意が必要です。「投資信託で利益が出る方法2」でも触れましたが、分配金が出ないものもあり、その場合解約もしくは売却するまで分配金の支払が一切ないことになります。

また、解約もしくは売却時の基準価額が購入時のそれを下回っていた場合、途中でどれほど利益が出ていたとしても、一切利益を得られないことになります。

投資信託での注意点3:信託報酬が安いものを選ぶ

「注意点1」でも「信託報酬」という言葉に触れましたが、これは投資信託の運用管理費用のことです。投資信託を保有・運用している間は支払い続ける必要があり、保有額によってその金額は異なります。

保有額に対し年率何%を支払う必要があるのかは、目論見書等に記載されています。長期運用することが多い投資信託では、購入前に目論見書等をしっかりと確認し、できるだけ費用が安いものを選ぶと良いでしょう。

投資信託での注意点4:利益には税金がかかる

投資信託で得た利益には税金がかかります。1年間で得た利益が損失を上回った場合、そこから手数料等を差し引いた額に課税されます。簡単に言いますと、利益の約5分の1が税金として引かれてしまうのです。

しかし、利益が出ていなければ課税されることはありません。また、複数の取引口座をお持ちの場合等は、それらの口座の損益を通算することができ、その結果全体的に見れば利益が出ておらず課税されない、ということもあります。

国税庁 株式・配当・利子と税

投資信託の利益確定の3つタイミング

投資信託での注意点はいかがでしたでしょうか。ここからは、利益確定のタイミングについてご紹介します。

「注意点2」でも触れましたが、途中でどれほど利益が出ていても最終的に利益を全く得られない、ということもあります。利益を確実に得るためには、利益を確定させるタイミングも重要と言えます。

利益確定のタイミング1:基準価額が購入金額を超えている時

「投資信託で利益が出る方法1」でも触れましたが、現在の基準価額が購入時のそれを超えている時に利益を確定させれば、その差額が利益となります。

逆に、現在の基準価額が購入時のそれより下がっている時に利益を確定してしまうと、損をすることになります。何らかの事情がある場合や、先行き等に鑑みて損切りしたほうがいいと判断した場合を除き、基準価額が購入金額を超えている時に利益を確定させましょう。

利益確定のタイミング2:リバランスする

投資信託を保有している間に「リバランス」をした方がいい場合が出てきます。「リバランス」とは、保有している投資信託の中の資産配分を調整することを言います。

たとえば、投資信託を始めた際、国内株式と外国株式の割合が半々だったとします。しかし運用中の成果により、そのバランスが3割と7割に変化したとします。このような場合、バランスを保つため外国株式の2割分を売却して利益を確定させる必要があります。

利益確定のタイミング3:長期運用を前提に行う

先にも触れましたが、投資信託はその他の投資・運用に比べリスクが低いと言えます。しかし、短期間では利益が出づらいとも言えます。

短期間で利益を出そうと思えば、できるだけ安い基準価額のものを探して購入し、基準価額が上がれば売却する、といったことを繰り返す必要が出てくるでしょう。その場合、利益は得られますが、かかる費用もそれなりの額となります。

そのため、長期運用を前提に毎月一定額を投資する等の方法をおすすめします。

さらに投資信託で利益を得る3つの方法

利益確定のタイミングはご理解いただけましたでしょうか。ここからは、さらに投資信託で利益を得るための方法をご紹介します。

具体的には、投資信託で得た利益を減らさない方法、さらに利益を増やす方法、リスクを分散させる方法等をご紹介します。

投資信託でさらに利益を得る方法1:節税対策をする

投資信託においても「節税」ができることをご存じでしょうか。「投資信託での注意点4」でも触れたように、投資信託で得た利益には税金がかかります。この税金を非課税にできる制度があります。

具体的には「NISA」「つみたてNISA」「iDeCo」等があり、その制度によって非課税期間や年間投資可能金額が異なります。それぞれの特徴を十分に理解した上で、このような制度を利用してみるのも節税対策になるでしょう。

投資信託でさらに利益を得る方法2:複利投資をする

「複利」という言葉をご存じでしょうか。「複利」とは、得た利益をそのまま投資に回すことにより、利益から得られる利益のことです。

分配金がないものを選ぶ、もしくは分配金を受け取らない設定にすることで、分配金を再投資、つまり運用に回すことができます。そして、場合によってはその分配金からも利益を得られ、利益が利益を生み出していく、という状態になります。このことを「複利効果」と言います。

投資信託でさらに利益を得る方法3:ドルコスト平均法で投資を行う

投資信託は比較的リスクの低いものですが、さらにそのリスクを分散できるのが「ドルコスト平均法」です。

ドルコスト平均法とは、一定期間ごとに一定金額分の同一銘柄を買い続ける方法です。たとえば、先月1日時点では1口2,000円だったものが、今月1日時点では1口2,500円になっていた場合、同じ1万円を投資する場合でも購入可能口数が異なります。

そのような値段の変化によるリスクを減らすことができるのです。

投資信託を始めてみよう!

いかがでしたでしょうか。投資信託をこれから始めようとされている方にとって、「本当に利益が出るのかどうか」は非常に大きな問題と言えるでしょう。

しかし、ここまでお読みいただいたのであれば、その問題は解決されたのではないでしょうか。投資信託で利益を出す方法、利益をさらに増やす方法、利益を減らさない方法、投資信託の注意点等を今一度ご確認の上、最初の第一歩を踏み出してみませんか。

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本記事の監修

松澤 健一郎

松澤 健一郎
代表ファイナンシャルプランナー

全国に店舗を持つ大手金融機関で年金、投資信託の営業として15年間勤務。 国際基準のFP資格であるCFP®や証券外務一種など多数の資格を持ち、将来設計の相談実績は15,000件以上。 的確なアドバイスや対応の迅速さが評価され、社長表彰や全国表彰の受賞歴多数。 その他、セミナー講師の甲子園と呼ばれる“セミコングランプリ2017”では全国2位入賞。 会員数40万人オンラインスクールサービス「Schoo」にて金融リテラシー入門講座の講師を担当。

▼経歴 2004年 某大手金融機関入社 2019年 株式会社ノークリー入社
▼資格 CFP/証券外務員一種/内部管理責任者/ライフコンサルタント

本記事の監修

松澤 健一郎

松澤 健一郎
代表ファイナンシャルプランナー

全国に店舗を持つ大手金融機関で年金、投資信託の営業として15年間勤務。 国際基準のFP資格であるCFP®や証券外務一種など多数の資格を持ち、将来設計の相談実績は15,000件以上。 的確なアドバイスや対応の迅速さが評価され、社長表彰や全国表彰の受賞歴多数。 その他、セミナー講師の甲子園と呼ばれる“セミコングランプリ2017”では全国2位入賞。 会員数40万人オンラインスクールサービス「Schoo」にて金融リテラシー入門講座の講師を担当。

▼経歴 2004年 某大手金融機関入社 2019年 株式会社ノークリー入社
▼資格 CFP/証券外務員一種/内部管理責任者/ライフコンサルタント

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