独身のセミリタイアは可能？男性がセミリタイアを成功させる知識4つ(メリットや資金等)を解説！
2023 07.28この記事はPRを含みます
セミリタイアとは？
「経済的自由かつ早期リタイア」を意味するFIREが、欧米の若者を中心に広がっていますが、日本では1990年代に大橋巨泉さんがテレビの世界を離れ、セミリタイアしています。
「セミリタイア」とは、資産を貯蓄し、定年前に会社を退職し、自分の生活を楽しむことを優先した上で収入を得ていくことです。
特に独身の方は、普通のサラリーマンだった人の中でも実践している人が多いので、今後の人生設計の参考にしてください。
アーリーリタイアとセミリタイアの違い
「アーリーリタイア」とは、定年前に早期に退職することです。
つまり、大まかな分類としては、アーリーリタイア後に仕事をやめる「完全リタイア」と、自由な生活を楽しめる範囲で、何らかの仕事を続ける「セミリタイア」に分かれます。
セミリタイアはアーリーリタイア後の選択肢のひとつという位置付けで考えてください。
セミリタイア後にかかるコスト6つ
セミリタイアをする人の目的は、時間的余裕や精神的な余裕を得ることで、「人生を楽しむ」ことにあります。そのため、余裕のあるセミリタイア生活を送るためには、ある程度の貯蓄が必要です。
セミリタイアを考えたら、かかるコストを把握しておきましょう。ある程度の生活コストが分かれば、生涯必要な生活コストと貯蓄額の差が見えるので、必要収入を算出できます。
ここでは、独身の方のセミリタイアコストをご紹介します。
セミリタイア後のコスト1：税金
セミリタイア後にかかる主な税金には、所得税と住民税があります。ほかにも、不動産をお持ちの方は固定資産税、自動車をお持ちの方は自動車税がかかります。
税金は収入によって変わりますが、一般的には年収の2～3割程度が目安です。
ただし、事業収入がある場合は経費扱いにするなどの節税対策が可能です。また、所得税・住民税は、収入が一定額を下まわると0円になるということも知っておきましょう。
セミリタイア後のコスト2：保険料
セミリタイア後の社会保険料は、最低でも年間36万円程度はかかると考えておきましょう。
たとえば、国民年金であれば令和5年度は月16,520円です。国民健康保険については、加入する各市町村ごとに保険料は異なりますが、年収400万円の人の場合、全国平均で月12,000円程度です。
40歳～64歳までは介護保険料もかかり、全国平均で月6,000円程度です。
セミリタイア後のコスト3：生活費
総務省統計局の2022年の家計調査によると、単身世帯の生活費の合計は月67,267円でした。生活費には、食費・水道光熱費・家具・家事用品・ 被服などが含まれます。
その内訳は、食料43,276円、水道・光熱費13,098円、家具・家事用品5,613円、被服・履物5,280円です。
家計調査報告（家計収支編）2022年（令和４年）平均結果の概要
ただし、生活費は生活スタイルによっても変わっていきますので、このデータを参考に自分にどのくらい必要か算出してみてください。
セミリタイア後のコスト4：医療費
厚生労働省によると、令和3年度の年の国民一人あたりの年間医療費は、75歳未満の方で23万5,000円でした。
国民健康保険加入で3割負担と仮定すると、年間7万円程度の医療費が必要となる計算です。
40代を過ぎると、病気になる率も高まりますので、医療費についても備えておく必要があります。
セミリタイア後のコスト5：住宅費
セミリタイアを考える時、持ち家がない場合は賃貸住宅の費用が必要です。
たとえば賃貸の場合、1Kの家賃相場は、東京23区が8万円、大阪・京都が6万円、福岡・札幌は4万円台が相場です。そこに駅から遠い、築年数が古いなどの条件が加われば、さらに家賃は安くなります。
また、分譲マンションなどの場合は、管理費や積立金も必要です。
首都圏在住の方は、セミリタイアを機に地方へ移住することを考えてみるもの良いでしょう。
セミリタイア後のコスト6：趣味など
セミリタイア後は、時間的な余裕ができるため、今までできなかった旅行や趣味に時間を費やすことができます。これは、セミリタイアの醍醐味の1つでしょう。
趣味にかかる費用も増えますので、空いた時間に何をするのか、どのくらいお金がかかるのか、大まかな見積もりを出しておきましょう。
選ぶ趣味によっては、考えていたよりも費用がかかることもあるので、事前調査は大切です。
独身男性がセミリタイアを成功させる為の知識4選
セミリタイアを成功させるためには、開始する年齢に関わらず、新しい生活に向けた準備が必要です。
30代・40代・50代と年齢に応じて、置かれる状況は異なりますので、独身男性がセミリタイアを成功させるために必要な知識を年代別にご紹介します。
セミリタイアは誰でも成功するものではありませんので、メリット・デメリットを理解した上で、自分のセミリタイアプランを考えてください。
セミリタイアを成功させる為の知識1：年代別で違うメリットについて
セミリタイアのメリットは、何と言っても「時間・場所・生活リズム」などの自由が得られることです。老後にやろうと思っていたことを若い年齢からできるので、人生をより充実させたものにできます。
しかし、同じセミリタイアでも、30代と50代ではそのメリットは異なります。
ここからは、独身男性がセミリタイアするメリットを30代・40代・50代それぞれの年代別にご紹介します。
30代の場合
30代でするセミリタイアのメリットは、体力があり活発に行動できることです。
たとえば、バックパッカー旅行で世界を旅するなど、仕事をしていてはできないことにも挑戦できます。色々なことにチャレンジできるので、趣味を活かして起業するのもよいでしょう。
収入を得るために仕事を探す場合でも、30代であれば条件のよい仕事も見つかりやすく、高単価の日雇い労働も選べることは、若い内ならではのメリットと言えます。
40代の場合
40代でセミリタイアするメリットは、まだまだ体力があることに加え、会社員時代に築いたコネクションやスキルを活かし、事業を始められることです。
早期退職制度がある会社では、制度を利用することで退職金が割り増しになります。一般的には、45歳以上かつ勤続20年以上が対象ですが、調べておくことをおすすめします。
さらに、40代であれば物価の安い東南アジアなどに移住し、悠々自適な完全リタイアも夢ではありません。
50代の場合
50代でセミリタイアするメリットは、年金受給年齢までの年数が短いことと、比較的大きな資産があることです。
早期退職制度を利用することで退職金を上乗せしてもらえるので、不動産投資も可能です。また、家賃収入などの不労所得を得られれば、セミリタイア後の生活の不安も軽減できます。
長年都会で働きづめだった方は、自然豊かな地方へ移住し、少ない生活費でのんびり過ごすのも良いでしょう。
セミリタイアを成功させる為の知識2：年代別で違うデメリットについて
セミリタイアのデメリットとして挙げられるのは、資金面で生活が不安定になることや、やりがいが見いだせなくなることに加え、再就職が難しいことです。
同じ独身男性のセミリタイアでも、年代によってデメリットが異なるため、年代に応じて対処方法を考える必要があります。
以下に、30代・40代・50代それぞれの、セミリタイアによるデメリットを解説します。
30代の場合
30代でセミリタイアするデメリットは、年金受給までの期間が長い分、必要な資金が大きくなることです。
また、40代、50代と比べると資産も限られるため、資産運用できる資金も限られ、万が一資産運用に失敗したときのリスクも高くなります。
30代独身が完全リタイアするとなると、概算でも1億円が必要とされています。その際、ほとんどの人が仕事をすることで不足分を補う必要があります。
40代の場合
40代でセミリタイアするデメリットは、これまで築いてきた社会的地位や給料面での待遇を放棄することです。
30代であれば「自由でいいね」、50代であれば「余裕があってうらやましい」という反応もありますが、40代でセミリタイアする人への世間の反応は「何で？どうしたの？」です。
自由な生活に憧れて、安易な気持ちでセミリタイアすると後悔することになりかねません。セミリタイアには覚悟も必要です。
50代の場合
50代でセミリタイアするデメリットは、セミリタイア後に仕事を探そうとしたとき、30代・40代と比べて、採用される可能性が低くなる点です。
セミリタイアの場合、完全リタイアとは異なり、仕事による収入に頼ることを前提としています。
景気が悪く求人が少なくなった場合、または病気になり仕事ができなくなった場合には、収入が途絶える可能性もあることは念頭に置いておいてください。
セミリタイアを成功させる為の知識3：資金や貯金について
セミリタイアを成功させるために必要不可欠なのが、セミリタイア後の生活を安定させるための資金です。
ここからは、独身男性がセミリタイアするにあたって用意しておきたい資金額について、30代・40代・50代の年代別にご紹介していきます。
セミリタイアを検討している方は、いつ頃実行に移すかを検討する際の参考にしてください。
30代の場合
30代でのセミリタイアの場合、リタイア後の生活が長くなるため資金も多く必要と考えがちですが、1500万〜3000万円程度あれば可能です。
30代の平均的な手取りを350万円程度とすると、年間生活費を150万円程度に抑えれば、毎年200万円、10年で2000万円貯められます。
節約習慣が身に付けば、セミリタイア後の生活費も抑えられます。高単価の仕事も見つけやすいので、収入で補填が可能なことも特徴です。
40代の場合
40代でのセミリタイアの場合、生活費として3000万円程度の資金が必要です。
30代のところで紹介したように、30代から年間生活費を150万円程度に抑えれば、10年で2000万円貯蓄できます。また、早くから資産運用を始めれば、資産を増やせる可能性があるだけでなく、運用知識も身に付きます。
3000万円程度の資金を運用しながら増やし、不足分を仕事で補うのが40代セミリタイアにおすすめのスタイルです。
50代の場合
50代でセミリタイアするのに必要な資金の計算式は、「年間生活費×(70-セミリタイアの年齢)+1000万円」で表せます。たとえば、年間生活費が150万円で、55歳でリタイアするのであれば、3250万円必要です。
退職金と組み合わせれば難しい金額ではありませんが、年齢が上がるにつれ、病気のリスクも高くなるので、より余裕をもった資金を準備することをおすすめします。
セミリタイアを成功させる為の知識4：資産を増やす方法について
セミリタイアを成功させるために、セミリタイア前の貯蓄とセミリタイア後の仕事による収入に加えて、資産の運用も検討しましょう。
資産運用には、株式投資・外貨預金・生命保険・不動産投資などがあり、口座を作れば10万円程度から始められます。
資産運用による不労所得を得られれば、趣味や旅行を楽しんだり、各地のグルメを堪能したりなど、豊かな生活を送れるでしょう。
以下に、年代別の資産運用の考え方について解説します。
30代の場合
30代でセミリタイアした場合、年金受給までの期間が長いため、労働収入は不可欠です。30代の内は条件のよい仕事も見つけやすいですが、年齢が上がるにつれて仕事が見つかりにくくなるリスクがあります。
年齢が上がるにつれての、労働所得から不労所得の額を増やしていく方法を考えましょう。
投資できる金額は少なくても、早くから始める投資で得る知識は将来役立ちますので、資産の一部を投資に回すことをおすすめします。
40代の場合
40代でセミリタイアする場合、保有資産が5000万円程度あれば別ですが、基本的には労働所得と不労所得をバランスよく組み合わせていく必要があります。
一般的には、40代はある程度の資産額がある人も多く、年金受給までの期間も長いため、リスクの少ない長期運用がおすすめです。
株式投資の利回りは年5％程度と言われていますが、1000万円を利回り5％で10年運用すると1,628.9万円になります。
50代の場合
50代でセミリタイアする場合、保有資産が5000万円程度ある人の場合であれば、元本割れのない銀行預金も良いですが、さらに余裕のある老後に向けての投資も行なうのもよいでしょう。
不動産投資にはまとまった資金が必要となりますが、毎月一定の家賃収入を期待できるとともに、インフレリスクにも強いと言われています。豊富な知識や経験を活かして、不動産などの投資を検討するのも良いでしょう。
【年代別】独身女性のセミリタイアに必要な資金や貯金額3つ
ここからは、独身女性のセミリタイアについて見て行きましょう。
独身女性の場合に必要な資金はどの程度になるのでしょうか。また、独身男性の場合との違いはあるのでしょうか。
独身女性のセミリタイアの特徴としては、美容代が男性より高いことや更年期障害などの女性特有の医療費がかかることが挙げられます。
以下に、独身女性がセミリタイアするのに必要な資金について、30代・40代・50代の年代別に解説します。
必要な資金や貯金額1：30代の場合
30代独身女性がセミリタイアする場合、年金受給までは30年以上の期間があります。
年間支出額を男性より多い200万円とすると、30代独身女性がセミリタイアするのに必要な資金は30年で6000万円の計算となります。
しかし、30代で6000万円の貯蓄をするのはかなり高いハードルなので、セミリタイア後も仕事で収入を得る方法を考えておくと良いでしょう。
必要な資金や貯金額2：40代の場合
40代独身女性がセミリタイアする場合、年金受給までは20年以上の期間があります。
年間支出額を男性より多い200万円とすると、40代独身女性がセミリタイアするのに必要な資金は20年で4000万円となります。
20代で年間100万円、30代で年間200万円貯蓄すれば、40代で3000万円です。退職金を加えれば4000万円なので、不可能な額ではないでしょう。
早くから節約習慣を身に付けることで実現します。
必要な資金や貯金額3：50代の場合
50代独身女性がセミリタイアする場合、年金受給までは10年程度の期間があります。
年間支出額を男性より多い200万円とすると、50代独身女性がセミリタイアするのに必要な資金は10年で2000万円となります。
退職金も含め、50代で2000万円を貯蓄するのはかなり現実的な金額です。貯蓄と退職金の額によっては、完全リタイアが可能となるケースもあるでしょう。
独身女性がセミリタイヤを失敗しないためには？
独身女性がセミリタイアをする場合、浪費や投資の失敗、さらには想定外の出費によって失敗することがあります。
このことからも、独身女性がセミリタイアに失敗するほとんどの理由はお金にまつわる事柄と分かるでしょう。
では、独身女性がセミリタイアを成功させるためにはどのような対策があるのでしょうか。
収入源を確保する
独身男性の場合も共通して言えることですが、労働所得以外の不労所得を得ることがセミリタイア成功のポイントです。
株式投資の年平均利回りは5％程度ですので、1000万円を利回り5％で10年運用すると1,628.9万円です。長期投資はリスク分散のメリットもあるので、投資で不労所得を得ることも考えるとよいでしょう。
また、ブログやYouTubeで発信することで、広告収入を得るというのも一つの方法です。
独身でもセミリタイアとアーリーリタイヤを成功させよう
独身であれば、自分にかかる費用だけ計算すればよいですし、万が一資金が不足しても、その影響範囲は小さいため、セミリタイアへのハードルは低いと言えます。
セミリタイア後にどのような生活をしたいかというビジョンを描き、必要な生活費を把握してセミリタイアに必要な資金を計算してみましょう。
不足分は労働や資産運用で補充できますので、計画的な資金計画を作り、セミリタイアを成功に近づけてください。
また、アーリーリタイアについて以下のリンク先にまとめていますので、興味がある方はご参照ください。
アーリーリタイアをするための貯金のコツ3つ｜アーリーリタイアとは？
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