DIY可能な不動産物件に投資するメリット4つ｜空室対策になる理由は？

2020 06.29この記事はPRを含みます

DIY可能な不動産物件とは

賃貸の不動産物件は基本的に出て行く際には入居前の状態に戻さなくてはいけないので、勝手に自分でリフォームすることはできません。また、元に戻すことのできないDIYもできません。

しかし、近年のDIYブームもあり、趣味でDIYを楽しむ人は増えています。そのため、DIYが可能な不動産物件が登場し始めており、人気も徐々に高まりつつあります。

DIY型賃貸借の普及に取り組む目的2つ

DIY可能な賃貸不動産は徐々に増えてきており、それにはいくつかの理由があります。DIYがしたいという借主側の理由もありますが、DIY可能な賃貸不動産が増えてきているのは主に貸主側に理由があります。

取り組む目的1：空き家増加の対策

物件の修繕や固定資産税など、不動産を購入する際に借り入れをした場合にはその返済なども含め、賃貸不動産を所有しているといろいろな費用が発生します。

そのため、空き家が増えると当然ながらその不動産からの家賃収入がなくなってしまうので、空き家リスクへの対策は必須となります。

その空き家のリスク対策の1つとして、「DIY可」という条件を付けて借り手に対してアピールするという方法があります。

取り組む目的2：需要ニーズ

近年のブームもあり、DIYが趣味という人は増えています。しかし、賃貸不動産は出て行く時には基本的に原状回復をする必要があるため、DIYであっても元に戻せないDIYは行うことができません。

そのため、DIYが趣味という人にとって、DIY可という条件は非常に魅力的に感じるので、空き家リスク対策として賃貸不動産にDIY可という条件を付けることもあります。

取り組む目的3：中古住宅の活用

古くなった中古住宅は、修繕やリフォームなどをして綺麗にしないと借り手が見つかりにくく、またこれらに費用をかけても、借り手がすぐに見つかるとは限りません。

しかし、DIY可能という条件で賃貸物件を出せば入居者が自らリフォームするため、事前に修繕をする必要がありません。

そのため、借り手側のDIYをしたいという需要に応えながら、入居者も見つけられるので、うまく中古住宅を活用できます。

DIY可能な不動産物件に投資するメリット4つ

DIY可能な賃貸不動産は増えてきています。これは近年のDIYブームに対する需要に応えているということもありますが、他にもDIY可能な賃貸不動産に投資をするメリットが貸し手側にもあるためです。

そのため、DIY可能な賃貸不動産には借り手側と貸し手側の両者にメリットがあるということになります。

投資するメリット1：長く住んでもらえる

DIY可能な不動産物件は入居者が入居する前に、自分でDIYをして修繕やリフォームなどをすることも多く、DIY可能な不動産物件を選ぶ入居者はDIYをして、自分好みの部屋を作りたいと考えている人もいます。

そのため、DIY可能な不動産物件で自分の手で自分好みの空間を作ることで、その物件に愛着が湧き、長く住んでもらえるという可能性があります。

投資するメリット2：入居率の向上

近年のDIYブームもあり、趣味でDIYを楽しむ人も増えています。しかし、通常の賃貸物件では出て行く際には基本的原状回復が必要となるため、思い切ったDIYは楽しめないこともあります。

そのため、DIYが趣味の人にとって、DIY可能な賃貸不動産物件は非常に魅力的に感じることもあり、入居率の向上につながります。

投資するメリット3：市場相場より安い賃料にできる

DIY可能な不動産物件は入居者がDIYをするため、貸主は入居者が入る前に修繕やリフォームなどをしていないこともあります。しかし、そのような場合は、修繕やリフォームがされていない分、賃貸料が安くなっているということが一般的です。

そのため、入居者は自分のやりたいようにDIYをできる上に、安い賃料で入居できることに魅力を感じる場合もあります。

投資するメリット4：多額のリフォーム費用を払わなくて良い

DIY可能な不動産物件は入居者が修繕やリフォームなどをするため、貸主は物件の修繕やリフォームなどをしない場合があります。これらは多額の費用を必要とするので、貸主の負担が大きく軽減されます。

ただし、修繕やリフォームなどがされていない分だけ、賃料を低くする必要があります。また、場合によってはDIYにかかる費用の一部を負担しなければならないこともあります。

DIY可能な不動産物件が空室対策になる理由5つ

DIY可能な不動産物件は徐々に増えてきています。これは借り手と貸し手の両方にメリットがあるためです。また、それらのメリットがあることで、DIY可能な不動産物件は空き家リスクへの対策にもなります。

DIY可能な不動産物件から得られるメリットはいくつかあり、そのメリットが空き家対策になる理由を5つご紹介します。

空室対策になる理由1：家賃が安い

DIY可能な不動産物件は入居者が修繕やリフォームをします。そのため、貸し手は入居者が入る前に修繕やリフォームなどする必要がありません。

また、修繕やリフォームをするための費用が掛からないため、家賃を安くすることが可能です。入居者が行うDIYの費用を一部負担するという条件を付けて貸し出す場合もあります。DIYができて、家賃も安いことが、入居率の向上につながります。

空室対策になる理由2：自由にDIYができる

近年のDIYブームもあり、DIYが趣味という人も増えています。しかし、賃貸不動産物件の場合は、退去時に原状回復をする必要があるので、思い切ったDIYはあまりできません。

しかし、DIY可能な賃貸不動産物件であれば、賃貸でありながら自分好みに部屋をDIYすることができます。DIYが趣味の人であれば、DIY可能という条件が契約の決め手となることもあるので、空室対策にもつながります。

空室対策になる理由3：若年層の二拠点生活の増加

二拠点生活といえば収入にゆとりがある人が別荘を所有するようなイメージを持つでしょう。しかし、DIY可能な不動産物件が増えたことで、若年層の二拠点生活も増加しています。

普段は都市部に住んでいて、地方へ心のゆとりを求めて賃貸物件を利用するという人もいます。その際に、地方で家賃が安いDIY可能な不動産物件を利用するという若年層は多いようです。またそこには、地域活性の目的が含まれていることもあります。

空室対策になる理由4：リスクが少ない

賃貸不動産物件は修繕やリフォームなどを綺麗な状態にしておかないと入居者がなかなか決まらないことがあります。しかし、多額の費用をかけて修繕やリフォームなどをしても入居者が見つかるとは限りません。

そのため、修繕やリフォームなども貸し手側にとっては大きなリスクとなります。しかし、DIY可能な不動産物件であれば必ずしも修繕やリフォームなどが必要なわけではないため、このリスクを回避することが可能です。

空室対策になる理由5：退去時のわずらわしさがない

通常の賃貸物件であれば退去時に原状回復をしなければいけません。しかし、DIY可能な不動産物件であれば、入居者の修繕やリフォームなどによって、入居時よりも綺麗な状態になっています。

そのため、わざわざ原状回復をする必要はありません。ただし、多くの場合、DIY可能な不動産物件でもDIYができる範囲には制限があるため、トラブル回避のためにも契約時には必ずその内容を確認するようにしましょう。

DIY可能な不動産物件を運営するコツ5つ

DIY可能な不動産物件は通常の賃貸不動産とは契約時の条件がいろいろと異なります。そのため、DIY可能な不動産物件を扱う際には、貸し手側も、借り手側もいくつか注意すべき点があります。

注意点に気をつけることで、DIY可能な不動産物件を運営して行く際のコツにもつながるので参考にしてみてください。

運営するコツ1：退去時のリフォーム費用は原状回復以下に

DIY可能な不動産物件では入居者が退去する際に、入居前の状態にまで部屋を戻さなくても良い場合があります。

しかし、入居者が契約内容の範囲を超えてDIYを行っていたり、修繕が必要な損傷をさせていたりしている場合は、退去時に敷金から修繕をしなければいけません。

DIY可能な不動産物件のため、次の入居者でも家賃は安くする必要があり、敷金を超える額の大きな修繕をしないように注意しましょう。

運営するコツ2：敷金の設定金額

先に述べた通り、DIY可能な不動産物件であっても、無条件でDIYができるということではありません。DIYができる範囲が決まっていたり、退去時にはどの程度の原状回復が必要となるのかなど細かな契約内容を明確に設定して、入居者に理解してもらう必要があります。

特に、DIY可能ということで敷金に関するトラブルは起こりやすいので、借り手側にも貸し手側にも注意が必要です。

運営するコツ3：繁忙期は避ける

新生活がスタートする時期である春は、部屋探しや引っ越しが増える繁忙期です。

もし、この時期にDIY可能な不動産物件の契約を進めてしまうと、通常の賃貸物件よりも密な話し合いが必要となるため、時間を取られてしまい他の物件の管理に手が回らなくなる可能性があります。

そのため、DIY可能な不動産物件は繁忙期を避けたほうが良いでしょう。

運営するコツ4：仲介業者との擦り合わせ

DIY可能な不動産物件は徐々に増えてきていますが、それでもまだ数は多くはなく、仲介業者の中にはDIY可能な不動産物件を取り扱ったことがない場合もあります。

先に述べた通り、DIY可能な不動産物件では通常の賃貸物件よりも密な話し合いが必要となります。そのため、もしDIY可能な不動産物件の取り扱い経験が少ない仲介業者とすり合わせができていないと、トラブルの原因になってしまう可能性があります。

運営するコツ5：入居希望者への提案の工夫

DIY可能な不動産物件は増えてきているものの、仲介業者だけでなく、入居希望者もDIY可能な不動産物件とはどのようなものかしっかりと理解できていないことがあります。

そのため、まずはトラブルを避けるためにしっかりと説明をする必要があります。また、入居してもらうために、入居希望者の要望を聞いたり、家賃を安くしたり、DIYの費用を一部負担するなどの提案もしてみましょう。

DIY可能な不動産物件に投資・運営してみよう

DIYブームもあり、DIY可能な不動産物件の需要は高まっています。しかし、まだDIY可能な不動産物件の数はそれほど多くはありません。そのため、運営をしていくためのコツを把握しておく必要があります。

しかし、まだ数が多くないということは入居者を獲得しやすいということでもあるので、メリットやデメリットを把握しDIY可能な不動産物件に投資と運営をしてみましょう。