貯金できない人の特徴とは？対処法5つや貯金額の目安をご紹介！

2020 10.21この記事はPRを含みます

貯金できない人の特徴とは？

金融庁が、年金の他に老後の資金として約2,000万円が必要であるとした報告書が、報道されました。この「2,000万円問題」以降、貯金への関心は高まっています。

また、低金利の昨今では貯金に加え、NISAやつみたてNISAといった投資運用を促す動きも強くなっています。投資として資産を運用するには元手となる資金が必要であり、貯金は元手を作るのに大切です。貯金できない人の特徴とはどのようなものがあるでしょうか。

貯金できない人の割合

厚生労働省で発表された2016年国民生活基礎調査［各種世帯の所得等の状況」によると、貯蓄なしと答えた割合は、全世帯14.9%、高齢者世帯15.1%、児童のいる世帯14.6%、母子世帯37.6%となっています。

特に母子世帯で貯蓄なしと答えた割合が37.6%と非常に高いです。女性が子供を育てながら働くことは時間的に難しく、家計の中で貯蓄に回すことのできる割合は低くなってしまうのが現状です。

貯金できない理由5つ

貯金できない理由は様々あります。貯金できない理由には給与収入が少ないといった収入面以上に、使いすぎや衝動買いといった支出面による影響が大きいです。

貯金できない理由にはどのようなものがあるでしょうか。ここでは貯金できない理由5つをご紹介します。

貯金できない理由1：収支を把握していない

貯金できない理由の1つ目は収支を把握していないことです。貯金できない人は毎月いくらの収支があるのか、お金の流れを把握できていない傾向があります。

自分が毎月いくらお金を稼ぐことができ、どれだけお金を使うのかを把握していないと、貯金できない理由を見つけられません。貯金をするには家計の収支を把握することが重要です。

貯金できない理由2：貯金する意識が低い

貯金できない理由の2つ目は貯金する意識が低いことです。貯金できない人は、目標や理由がなく、意識が低い傾向があります。

平均寿命が上がり、貯金は年々重要度を増しています。若い頃から結婚や出産といったライフシーン、また、老後に向けても必須です。

意識が低いと収入をすべて使い切ってしまい、貯金ができません。何歳までにいくら貯めるといった具体的な目標を持って意識を高めましょう。

貯金できない理由3：固定費割合が高い

理由の3つ目は固定費割合が高いことです。貯金できない人は固定費が高く、毎月の出費が多い傾向にあります。

固定費の削減は大変重要です。特にスマホ料金は会社によって使用料金の差が大きいです。

固定費は一度手間をかけて削減すれば、それ以降ずっとお得になります。また、月額サブスクリプションモデルで、使用していないサービスがあれば解約を検討しましょう。

貯金できない理由4：支出の傾向を知らない

貯金できない理由の4つ目は支出の傾向を知らないことです。貯金できない人は、自分がどんなことにお金を使っているのか、把握していないことがあります。

買い物での支出か、飲み会での支出か、娯楽や趣味の支出か、といった傾向を把握することが重要です。把握できたら、貯金ができるように不要な支出を抑えましょう。

貯金できない理由5：衝動買いが多い

貯金できない理由の5つ目は衝動買いが多いことです。衝動的にお金を使い、支出がコントロールできない状態です。

特段の目的なくショッピングモールへ行く人は、衝動買いの機会が多く注意が必要です。また、ネット通販が普及した現在では、家にいながらの衝動買いが増えています。

買い物の時は、本当に自分にとって必要なのかを考えることが重要です。買うかどうかの判断を、一晩置いてみるのもいいでしょう。

貯金できない時の対処法5つ

いざ貯金をしようと思っても、自分の意志だけで貯金をすることは難しいです。貯金をするには給与から貯金分を差し引いて給与口座に振り込む財形貯蓄の利用や固定費の見直しなどで仕組みを作ることが重要です。

貯金できない時の対処法5つをご紹介します。

貯金できない時の対処法1：目標を決める

貯金できない時の対処法の1つ目は目標を決めることです。計画的に貯金をしていくには、意識を高める必要があります。

目標を決めずにただ貯金をしようとすると、収入のうち毎月どれぐらいを貯金へ回せばよいか、決められません。具体的に〇〇歳までにいくら貯める、と決めることで、目標額から逆算し、毎月の貯金額を算出できます。

急な出費に備える

また、目標とは別に万が一に備える意識を持つことも大切です。人生には結婚や出産、子供の就学といった、ある程度予測できるライフシーン以外に、病気や親の介護といった予測が難しいことも起こります。

最低限の目標の貯金額に向かって貯金をしていると、万が一の出費で計画が崩れる心配があります。急な出費に備えた貯金も、同時並行で行いましょう。

貯金できない時の対処法2：固定費を見直す

貯金できない時の対処法の2つ目は固定費を見直すことです。

固定費は一度下げれば、それ以降は努力が要りませんので、貯金との相性が良いです。特に携帯電話料金やインターネットの固定回線などは、プランや会社の見直しで大きく出費を抑えることができます。

携帯電話は近年、格安SIMでスマートフォン利用料金を月額2千円以下にできるプランもあるので、検討してみましょう。

貯金できない時の対処法3：先に貯金する

貯金できない時の対処法の3つ目は先に貯金することです。計画的に貯金するには、先に一定額を貯金し、余ったお金で生活する習慣を身につける必要があります。

買い物や娯楽に使ってしまってから、残ったお金を貯金するのは難しいです。収入があったら、先に貯金額を引いておきましょう。

勤め先によっては財形貯蓄制度といって、給与の一部を、別口座に一定額振り込む制度があるので確認をしてみましょう。

貯金できない時の対処法4：節約術を身につける

貯金できない時の対処法の4つ目は、節約術を身につけることです。

節約術には様々なものがあります。例えば、長期間使わないエアコンのコンセントは抜いておくことで、電気代を節約できます。

小さな節約でも継続して習慣化すると、長期的には大きな節約に繋がるので、積極的に取り入れていきましょう。

貯金できない時の対処法5：積立サービスを利用する

対処法5つ目は、積立サービスを利用することです。銀行の定期預金などを利用して、貯金する仕組みを作りましょう。

定期預金は一定期間お金を引き出せないので、衝動的に使う心配がありません。

また、つみたてNISAを利用することで、毎月自動的に投資信託を購入できます。

貯金額の目安

額の目安を決めておくことは、計画的に貯金をする上で非常に重要です。しかし、過剰な額にしてしまうと、その年齢でしかできない貴重な体験を、お金を理由に不意にしてしまうので、よく考えましょう。

ここでは一般的な貯金の目安として、単身者の場合と家族と暮らしている場合をご紹介します。

単身者の場合

単身者の多い29歳以下の平均貯蓄金額は、154万8千円です。23歳から30歳までの7年間で、200万円を目標に貯金しようとした場合、1ヶ月に約2万4千円となります。

単身者の場合、出産や子供の就学、家の購入などのライフシーンが考えにくいので、多額の貯金は必要ありません。しかし、結婚した場合や自分が病気で働けなくなることを想定すると、貯金は必要です。

家族と暮らしている場合

家族と暮らしている世帯の多い40～49歳の平均貯蓄金額は、652万7千円です。40～49歳までの9年間で650万円貯金しようとした場合、1ヶ月の貯金額は約6万円となります。

家族と暮らしている世帯の場合、出産や子供の就学、家の購入といったライフシーンが考えられます。また、自分の親の介護が必要になってくる年齢でもあり、平均額以上に貯金が必要です。

貯金できない理由を知って意識を変えよう！

貯金は、自分の意志だけでは難しいです。今回ご紹介した財形貯蓄や固定費の見直しなどで、計画的に貯金できます。また、若いうちから習慣づけることで、より多くの貯金ができます。

貯金できない人は、どこで無駄遣いをしているか、どこで多くのお金を消費しているのかといった理由を明確にする必要があります。その上で目標を立て、計画的に貯金をしていきましょう。