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老後の一人暮らしのために今しておくべきこと6つ|生活費の計算方法も紹介

2020 10.21この記事はPRを含みます

老後の一人暮らしの生活費を計算してみよう

日本人の平均寿命は、女性87.45歳、男性81.41歳といわれており、女性の過半数が90歳まで生きる時代といえます。

さらに「人生100年」と言われるようになり、老後の生活や年金生活について、心配に思う人々は少なくないでしょう。

30代、40代から、老後の資金についてしっかりと計画を立て、具体的に準備をすることで、不安や心配を払拭できる可能性が高まるでしょう。

老後の一人暮らしの生活費を計算する方法2つ

もし、老後に一人暮らしをするとしたら、生活費はどのくらいかかるのでしょうか。

持ち家か賃貸か、自分の年金がいくら貰えるかなど、人それぞれなので、イメージするのが少し難しいかもしれませんが、計算方法を調べましたので、自分に当てはめて調べてみて下さい。

次に自分の貰える年金額を調べる方法や、老後一人暮らしの生活費の内訳の平均などをご紹介します。

まずは貰える年金金額を確認

日本年金機構の「ねんきんネット」で年金記録を確認できます。基礎年金番号と「ねんきん定期便」に記載されているアクセスキー(17桁)で登録が可能です。

「ねんきん定期便」とは、毎年誕生月届く、自分の年金記録が記載された書類で、登録の住所宛に、日本年金機構から届きます。

ネットにアクセスできる環境にない方は、「ねんきん定期便」で、自分が貰える年金を確認することができます。

ねんきんネット|日本年金機構

生活費を計算する方法1:1人の場合の生活費

では、次に消費支出について見ていきましょう。

家計調査年報(家計収支編)2019年(令和元年)家計の概要によると、60歳以上の単身無職世帯の消費支出は139,739円となっています。

年金を貰っているとは言え、老後一人暮らし生活費は、おおよそ14万円もかかります。

家計調査年報(家計収支編)2019年(令和元年)Ⅱ総世帯及び単身世帯の家計収支

生活費を計算する方法2:介護が必要な場合の生活費

次に、介護が必要になった場合の消費支出はどのくらいかかるのか見ていきましょう。

<生命保険文化センター「生命保険に関する全国実態調査」/平成30年度>の調査によると、介護に要した費用(公的介護保険サービス自己負担費用を含む)の月々の費用が平均7.8万円となっています。

介護が必要になると、老後の生活費がグンとアップすると考えられます。

「生命保険に関する全国実態調査」/平成30年度|生命保険文化センター

介護が必要な場合のリフォームに関して

介護が必要になった場合には、家の使い勝手が悪いと大変苦労します。手すりをつけたり、段差をなくしてバリアフリー化することで、暮らしの負担を減らすことができるでしょう。

玄関や廊下にスロープの設置を設置した場合は約2万~45万円前後、浴室に浴室暖房や浴室乾燥機を設置した場合には約10万~40万円前後、トイレの手すりの取り付けには約3万~10万程度かかるといわれています。

付ける場所や資材、業者にもよって値段は変動しますが、いずれにしても大きな出費になることは変わりないでしょう。

生活費の内訳

「家計調査年報(家計収支編)2019年(令和元年) 家計の概要」によると、独身で60歳以上の生活費の平均は以下のようになっています。

食費35,883円、居住費12,916円、光熱費13,055円、日用品5,681円、被服費3,659円、保険・医療費8,445円、交通・通信費13,117円、教育47円、教養娯楽費16,547円、交際費15,258円、雑費14,366円、直接税6,245円、社会保険料5,808円とされています。

家計調査年報(家計収支編)2019年(令和元年)家計の概要

老後に向けた一人暮らしの生活費のためにしておくべきこと6つ

老後に一人暮らしをした場合、生活費がどれくらいがかかるのか、ご紹介しました。

勿論、持ち家なのか賃貸なのかによって支出は異なりますし、趣味のあるなしによっても生活費は変わってきますが、資産や貯蓄額は多ければ多いほど安心感は持てるのではないでしょうか。

それでは、ここからは老後の資金を増やすために今日からできることを見ていきましょう。

しておくべきこと1:収入をアップさせる

収入をアップさせる方法の1つに副業をすることがあげられます。最近では、副業を認める会社も増えているので、副業で稼いでいる人も多くいます。

フードのデリバリーや趣味を生かしたインストラクターなど、ネットで検索すると情報がたくさんありますので、見てみると良いでしょう。

しておくべきこと2:現会社の勤務延長制度を確認

老後の一人暮らしが心配な人は現在勤めている会社の「継続雇用制度」について、事前に調べておきましょう。

「継続雇用制度」で、希望すれば定年後も雇用されることができるといわれています。

しかし退職金などのまとまった収入が先送りになる可能性があるので、注意と確認が必要です。

高年齢者の雇用|厚生労働省

しておくべきこと3:先取り貯蓄

老後の生活費が心配ならば、先取り貯蓄をしましょう。先取り貯蓄とは、残ったお金を貯蓄するのではなく、給与天引きなどの方法で「先取り」で貯蓄をする方法です。

貯蓄が先なので、残りのお金で生活することとなり、知らず知らずのうちにお金が貯まります。

勤務先の社内預金や財形貯蓄制度などを活用すると良いでしょう。制度がない場合は、銀行の自動積立定期預金やiDeCoなどを活用するのもオススメです。

しておくべきこと4:財形年金貯蓄

財形貯蓄預金には、住宅や老後資金など、目的を明確にしたものと目的を問わず自由に一部引き出しや解約ができる一般財形があり、一般的には給与から天引きされる貯蓄方法です。

老後資金を貯めたい人、給与天引きで確実に資金を貯めたい人は、老後資金の貯蓄を目的とした「財形年金貯蓄」を始めると良いでしょう。

しておくべきこと5:保険や車代の支出を確認

老後の生活費を計算する上で、本当に必要かどうかを見極めることも重要です。例えば、保険代や車の維持費といった固定費は本当に必要でしょうか。

保険については、独身で子供もいない場合に生命保険を掛けるよりも入院や手術などで貰える医療保険を掛ける方が重要と考えられています。

車についても、必要かどうか見直すべき項目といえます。家賃が多少高くても、駅近の物件に住めば車は不要になり、老後の生活費を節約できる場合もあります。

しておくべきこと6:健康な身体作り

老後一人暮らしをする上でも、健康な身体は大切です。健康な身体作りの為に、老後も続けられることを今のうちから考えておきましょう。

ジョギングや散歩、スポーツジム通いなど、簡単に始められるといわれていますが、何より続けることが大切です。日課として取り入れ、長く続ける努力をしましょう。

また、スポーツを始める際は、急な運動で身体に負担を掛けすぎないように気をつけましょう。

老後の一人暮らしが心配な方が覚えておくべき高齢者向けサービス5選

老後一人暮らしをする上で、知っておきたい高齢者向けのサービスについてご紹介します。

一人暮らしは心細いこともありますが、調べてみると意外にもたくさんのサービスがあります。

老後のためになるサービス1:地域支援サービス

老後の一人暮らしの生活が不安になった時の為に、「地域包括支援センター」というところがあります。各市区町村が主体となって設置しており、介護・医療・保健・福祉などの側面から高齢者を支える「総合相談窓口」です。

老後の一人暮らしのサポートが必要になった場合は、まず、市区町村の相談窓口や地域包括支援センターに連絡をしてみましょう。

事業の対象者になれば、支援サービスを利用できるでしょう。

2.地域包括支援センターについて|厚生労働省

老後のためになるサービス2:ボランティアサービス

また、高齢者の生活を支援するボランティアサービスを行っている団体もあります。様々なボランティア団体が、高齢者へのサービスを提供している場合があります。

サービス内容は、団体により様々ですが、食事サービス、見守り、訪問活動、地域の人等との交流の場づくり、社会参加支援などです。

住んでいる地域の高齢者向けのサービスを提供している社会福祉法人や市区町村の窓口に問い合わせてみると良いでしょう。

老後のためになるサービス3:民間企業のサービス

民間企業も、高齢者向けサービスを提供しているところが全国にあります。

市区町村やNPO法人に比べると、料金は少し割高ですがサービス内容が豊富なので、かゆい所に手が届くようなサービスもあります。

全国に多数の企業があると言われているので老後の生活に不安がある人は、事前にどんなサービスがあるのか、調べておくと安心でしょう。

老後のためになるサービス4:NPOのサービス

またNPO法人でも、高齢者に対するサービス事業を展開しているところが多くあります。

電話や訪問による「みまもり」、通院やお出かけ時の付き添い、買い物代行などの「生活支援」、賃貸住宅、福祉施設への入居や病院への入院時に必要な「身元引き受け」サポートをなどがあります。

葬儀や納骨など、事務手続きから永代供養まで、万が一の時の為のサポートを行っているところもあります。

サービス紹介|NPO法人 いきいきつながる会

老後のためになるサービス5:介護保険サービス

介護保険のサービスとは、介護認定されていたり、支援が必要とされる65歳以上の高齢者が、自己負担1割で受けられる介護サービスです。

介護保険サービスを受けるには、まず住んでいる市区町村の窓口や地域包括支援センターに要介護認定の申請を行います。ひとり暮らしで介護が必要な状態になってしまったら、申請を代行してもらうことも可能です。

心配な場合は、地域包括支援センターに連絡してみると良いでしょう。

老後の一人暮らしの生活費を考えて今のうちから行動しよう

ここまで老後の一人暮らしについて、詳しく見てきました。

一人暮らしの老後の生活費から、介護リフォーム、老後の生活費の為に今できること、また、一人暮らしで困った場合の高齢者向けのサービスまで、たくさんありましたが自分が置かれた状況によって生活の実態は様々です。

自分の老後をイメージし、持ち家か賃貸の選択、貯蓄額、人とのつながりなど、具体的に計画を立てていくことが重要といえます。

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