老後資金に貯金はいくら必要？老後資金のための貯金・貯蓄方法5つと注意点を紹介
2020 10.21この記事はPRを含みます
老後資金に貯金はいくら必要か？
老後資金に貯金はいくら必要なのでしょうか。老後の資金がどの程度必要かは、現役の時の給与や家族構成など、個々に事情が異なります。
金融庁が発表したデータによると、老後資金は2,000万円と言われています。アラフォーやアラフィフ世代は、教育資金や住宅ローンなどの出費で、老後の資金形成の余裕がありません。
2000万円問題とは？
2,000万円問題とは、老後年金だけで生活をする場合、生活費が2000万円不足するという内容で、金融庁が金融審議会議の報告書で発表したことがきっかけとなりました。
人生100年時代と言われているように平均余命も延びています。
例えば夫婦が60才を過ぎているのに無職で、しかも夫婦ともに90歳まで生きるケースだと、30年分の生活費が必要です。また平均余命の81歳まで生きるケースでも、年金だけで暮らせるはずもありません。そういう意味で老後どう生きるのかという人生設計と試算が必要です。
貯金や資産運用でこつこつ準備しよう
貯金や資産運用でこつこつ準備しましょう。金融庁が提唱する老後30年間で、2,000万円の資金が必要となると、老後の資金を確保する時期の検討が必要です。現在の貯蓄額が平均以上の方はさほど心配はないでしょう。
また年齢によっても事情が異なります。40代は住宅ローンや教育資金など出費も多く、資産運用など、貯蓄以外の資産形成も検討する必要があります。
老後に必要な資金の出し方のポイント4つ
老後に必要な資金の出し方のポイントを考察しましょう。まず、月々の生活費はいくら必要か考えてみましょう。いくらくらいあれば、定年して収入がなくなっても生活できるのか調べましょう。
また年金収入を算出しておきましょう。その他療養などはいくら必要か算出しておくことも大事です。病を想定するのは難しいので、平均的な療養にかかる費用などを知っておきましょう。家の修繕費も必要になります。
老後に必要な資金のポイント1：月々の生活費はいくら必要か
老後に必要な資金のポイントは月々の生活費はいくら必要かということです。賃貸なのか持ち家なのかによっても支出は異なりますが、持ち家派の人も古い家は修繕費が必要になります。
とりあえずライフラインを確保するための光熱費、食費、税金、療養に関する費用などの平均的な生活費は約23万5,615円とも言われています。公的年金の受給年齢が年々引き上げられていますので、無年金期間のための貯金も必要です。
老後に必要な資金のポイント2：年金収入を算出してみる
老後に必要な資金のポイントは年金収入を算出してみることです。まず公的年金で算出してみましょう。特に配偶者がアルバイトなどの不定期収入で国民年金加入者の第三号被保険者なら公的年金しか受給できないからです。
自営業や専業主婦など（国民年金のみ）約5万6,000円／月との試算もありますので、公的年金だけで生活することは厳しいでしょう。老後の資金のための貯金にすることも検討しましょう。
老後に必要な資金のポイント3：医療費を算出してみる
老後に必要な資金のポイントは医療費を算出してみることです。老後の医療費も、全額負担ではありません。その金額の1割から3割は個人負担が避けられないことを考慮すれば、貯金がいくら必要か試算できます。
また万が一通院が必要になってしまうケースを想定して、貯金だけでなく民間の保険会社の保険も活用しましょう。
老後に必要な資金のポイント4：家の修繕費を算出してみる
老後に必要な資金のポイントは家の修繕費を算出してみることです。例えば持ち家があってローンが完済しているケースだと、税金を含めた維持費と修繕費が必要になります。
特に家の修繕費用が必要になるケースだと、水回りの耐用年数が10年から15年なので仕方がありません。洗面所やお風呂など配管の老朽化等で取り換えが必要になります。またシニア世代の持ち家のリフォームで、介護保険を活用したバリアリフォームもあります。
老後資金のための貯金・貯蓄方法5つ
老後資金のための貯金・貯蓄方法を考察しましょう。まず老後資金のための貯金・貯蓄方法として定期預金があります。また国民年金などの個人年金も必須です。年金は会社員などが加入する厚生年金もあります。
それから貯金だけでは老後に必要な資金が準備できないため、いくらか投資が必要です。つみたてNISAやiDeCoも活用しましょう。退職後、年金支給までタイムラグが生じるケースも想定して、投資も検討しましょう。
老後資金のための貯金・貯蓄方法1：定期預金
老後資金のための貯金・貯蓄方法に定期預金があります。老後資金はいくら必要なのか、いつから貯蓄を始めればいいのか計画をたてましょう。
超低金利や住宅ローンを組むときはお得ですが、ほとんど利息がつきません。ですが銀行によってはボーナスが支給される時期に定期預金をすると、お得になるキャンペーンがあります。外貨預金も狙い目です。ただ為替相場など下調べは必要です。
老後資金のための貯金・貯蓄方法2：個人年金保険
老後資金のための貯金・貯蓄方法は個人年金保険です。会社員の多くは給与から天引きされる形で公的年金に強制加入して、支払い続けている人が多いでしょう。
また口座に残高があると旅行や買い物に使ってしまうタイプの人は、口座引き落としで支払うほうがいいです。年金がないとシニア世代は生活できないので、個人年金保険は大切です。公的年金も国民年金だけの人、国民年金+厚生年金の人がいますので年金受給額を調べましょう。
老後資金のための貯金・貯蓄方法3：iDeCo
老後資金のための貯金・貯蓄方法はiDeCoです。iDeCoは自分年金制度です。公的年金だけでは不安な人や退職後の無年金期間に備えて、iDeCoのような私的年金制度も活用しましょう。
また会社などでも最近はiDeCoの加入を勧めています。iDeCoは節税も可能です。年収に応じて月々どの程度かければ節税になるのか違いがありますので、資料請求をしましょう。少額からでも始められます。積立金の受け取りは60才からです。
老後資金のための貯金・貯蓄方法4：つみたてNISA
老後資金のための貯金・貯蓄方法はつみたてNISAです。投資といっても経験もなく、リスクを考慮して躊躇する方が多いでしょう。
でも超低金利時代において、貯蓄だけでは老後の資金を確保できないこともあり、つみたてNISAも検討が必要なのです。通常証券口座で積立投資を行うと、運用益について税金の支払い義務が発生します。つみたてNISAは投資できる上限を守れば、非課税も可能です。積み立て可能か調べましょう。
老後資金のための貯金・貯蓄方法5：投資信託
老後資金のための貯金・貯蓄方法は投資信託です。金融商品の中であまりなじみのないものが投資信託の方も多いことでしょう。少額から投資できるものもありますし、専門家に委ねる方法もあります。
そもそも投資信託とは複数の投資家から集めたお金を資金にして専門家が債券などで運用します。運用で得た利益が投資した額によって分配される金融商品です。信託銀行などで初めての方向けのセミナーがあったり、ネットで質問できます。
老後に必要な額を貯金で貯める注意点3つ
老後に必要な額を貯金で貯める注意点を確認しましょう。そもそも超低金利時代において、貯金だけで老後の資金を確保するのは困難です。
金融商品のなかでリスクが少なく、毎月少しずつ積み立て可能な商品からはじめてみましょう。
老後に必要な額を貯金で貯める注意点1：貯金だけでは不十分
老後に必要な額を貯金で貯める注意点の1つ目は、貯金だけでは不十分ということです。超低金利時代と言われている現代に、貯蓄だけで老後の資金を数千万用意することは現実的ではありません。
また子供の教育費や住宅ローンなど特別贅沢をしていなくても支出も多く、蓄えまで頭がまわらない人も多いでしょう。でも50代くらいから老後の生活を意識して、貯蓄以外の金融商品で運用することを検討しましょう。
老後に必要な額を貯金で貯める注意点2：いろいろな方法でリスク分散させる
老後に必要な額を貯金で貯める注意点の2つ目は、いろいろな方法でリスク分散させることです。
貯蓄以外の金融商品を検討する必要があることをこれまでお伝えしてきましたが、投資や外貨預金はある程度知識がないとリスクも伴うのも事実です。
リスク分散を考慮して、私的年金から始めるといいかもしれません。
老後に必要な額を貯金で貯める注意点3：思い立ったらすぐ行動
老後に必要な額を貯金で貯める注意点3つ目は、思い立ったらすぐ行動することです。40代はまだ子供にお金がかかるケースも多く、給与天引きで半ば強制的に私的年金を支払うなど行動をおこさないと、資産形成のハードルが高く絵に描いた餅になります。
人生の3大出費は住宅ローン、教育費、老後の資金です。いずれも数千万単位で必要な資金のためなかなか大変です。まず家計の見直しをしましょう。
老後資金として貯金と貯蓄を並行し行おう！
老後資金のために、貯金と資金運用をを並行しましょう。
まず貯金が少ないケースだと無駄な出費を見直すことから始めましょう。毎月の固定費など、工夫すれば節約できる生活費があるはずです。
また節約できた金額を少額でもいいので、貯金や個人型確定拠出年金などの私的年金の積立金にします。ライフプランを定期的に見直して、運用できる金融商品で資産形成しましょう。
