おすすめしない投資信託7選｜投資信託で大損しないためのポイントや大損した時の対処法を解説
2023 08.19この記事はPRを含みます
投資信託とは？
投資信託とは、投資家より集めた資金を使い、運用のプロが様々な株式や債券を運用し、得られた運用成果を、投資額に応じ投資家へ分配する仕組みです。
投資先は各投資信託により異なりますが、運用のプロが行ってくれるため、安心し投資できるでしょう。字のごとく、投資の運用をプロに任せ信じて委託することです。
投資信託を始める際の注意点2つ
投資というとお金が増やせるとわくわくした気持ちになりますが、毎年かかる手数料や利益がない可能性についても知っておく必要があります。
投資信託を購入する際には、購入手数料が取られる場合があります。投資信託で損をしないためにも、まずは投資信託を始める際の注意点を良く読んでおきましょう。
毎年手数料がかかる
投資信託は利益の有無に関わらず、投資信託を持ち続けている間は、信託報酬として手数料が差し引かれます。差し引かれた手数料は、販売会社・運用会社・信託銀行のそれぞれに分割され支払われています。
手数料は信託会社や販売会社にもより異なりますが、年0.5%から2%にプラス消費税が一般的と言われています。手数料を支払っているという意識を持ちにくいため、購入時は信託報酬が何％なのか事前に確認し、シミュレーションをしておくと良いでしょう。
利益が出ないこともある
投資信託は運用のプロに任せているため安心ですが、元本保証はされていないので、結果的に利益が出ない可能性もあります。
投資信託の価格は毎日変動しており、高くなった時に売れば、利益となり手元へ返ってくるでしょう。
また、投資信託は短期よりも長期に投資をした方が利益が出やすいと言われています。一時的に下落する時もありますが、長期的に見れば価格が上がる可能性があるため、早期に売買するのは避けた方がよいと言われています。
おすすめしない投資信託7選
投資信託を購入しようと調べてみたのは良いものの、よく分からない単語などが多いため、とりあえず買ってみようと購入する方も多いのではないでしょうか。
世の中で販売されている投資信託には、一見お得に感じるものでも、販売店側だけが得をする商品などもあるため注意して購入する必要があります。
下記ではおすすめしない投資信託を7選紹介します。
おすすめしない投資信託1：銀行・郵便局の投資信託
銀行や郵便局は全国でも店舗数が多く、実際に相談しやすいメリットはありますが、おすすめしない投資信託の1つです。
ネット証券などに比べて、銀行や郵便局は取扱いのある商品数が少ないことが挙げられます。例えばゆうちょ銀行の投資信託の商品数は118種類ですが、ネット証券は2500種類以上の商品を持っています。
また、手数料が高い投資信託も多いため、その点にも注意が必要です。
おすすめしない投資信託2：定期預金とセットの投資信託
銀行などから定期預金とセットで販売されているプランも、おすすめしない投資信託の1つです。
定期預金と同額の投資信託を条件としているところが多く、高金利が魅力的と思われるところですが、よく見ると優遇金利は最初の3か月だけというところが多いようです。
また、最初の3か月は優遇金利だからお得なのではと思う方もいるかもしれませんが、投資信託の購入には販売手数料を支払わなければいけないため、結果的にマイナスとなることが多いと言われています。
おすすめしない投資信託3：購入時手数料が高い投資信託
おすすめしない投資信託3つめは、購入時手数料が高いものです。購入時手数料とは、投資信託の購入時に手数料を販売店に支払うことです。購入時に支払う手数料のため、その後の運用成績には何の関係もありません。
積立投資の場合は、毎月積み立てる度に購入時手数料がかかってしまうため、基本的には購入時手数料が無料のところをおすすめします。
長期投資の場合は、非課税で投資ができるつみたてNISAや、販売手数料が無料のノーロード投資信託を選びましょう。
おすすめしない投資信託4：毎月分配型投資信託
毎月分配型投資信託とは、毎月決算を行い、運用成績に関わらず、毎月分配金が支払われる仕組みです。毎月分配型投資信託もおすすめしない投資信託の1つです。
毎月分配金が支払われるため、お得と思い込みがちですが、世界情勢の影響などで経済が悪化し、運用収益が思うようにいかない場合でも、分配金は支払われます。その際は、元本から削り取られるため、マイナスとなる結果もあることでしょう。
また、投資は基本、長中期を目的としており複利効果を狙っています。そのため毎月分配型投資はおすすめしません。
おすすめしない投資信託5：バランス型投資信託
おすすめしない投資信託5つめは、バランス型投資信託です。バランス型投資信託とは、国内外の株式や債券など様々な資産を対象に運用します。投資先はファンドマネージャーが決めており、知識が少なくても様々な投資信託に触れることができます。
しかし、バランス型投資信託は、リバランスなどの調整を代わりにファンドマネージャーが行ってくれるため、他に比べ信託報酬を高めに設定しているところが多いようです。
また、基準価格の変動があっても、様々な銘柄が混ざっているため、要因を自分で特定がしづらかったり、自分で調整ができないというデメリットもあります。
おすすめしない投資信託6：資金流出が続く投資信託
おすすめしない投資信託6つめは、資金流出が続く投資信託です。純総資産額とは、ファンドの規模を表す指標であり、株式や債券の時価総額のことを言います。
資金流出が続く投資信託とは、ファンド購入者が減ったり解約者が増えているか、時価が低迷している可能性があります。
上記のような資金流出が続くような投資信託は基準価格も低く利益になりづらかったり、早期償還になる可能性もあるため、純総資産額の推移などをチェックし、見極めることが必要でしょう。
おすすめしない投資信託7：償還日が決定している投資信託
おすすめしない投資信託7つめは、償還日が決定している投資信託です。償還日とは運用が終了する日のことを指します。
投資信託は、日々商品価値が変動するものであり、上昇下降を繰り返しながら運用していくものです。しかし、償還日という利益が確定する日が決まっているということは、自分で利益確定日をコントロールできないということで、おすすめしない投資信託です。
結果的にマイナスとなる可能性もあるため、投資信託を選ぶ際は、可能な限り償還日がない商品を選ぶようにしましょう。
投資信託で大損しないためのポイント5つ
投資信託は、投資について知識があまりない初心者の資産運用として人気を集めていますが、取り掛かりやすいというメリットと、投資の運用において損失を生むこともあるというリスクを理解しておかなければなりません。
投資信託は運用のプロが行ってくれるので安心して始められますが、丸投げでいいというわけではありません。投資の運用には浮き沈みがあるということを理解して、相場の動きを察知し損失を最小限にすることが大切です。
投資信託で大損しないためのポイント5つを紹介します。大損しないようにリスク回避の方法を知って上手に運用していきましょう。
投資信託で大損しないためのポイント1：分散投資を検討する
もし、1つの商品だけに投資信託していた場合、運用がうまくいかなかった場合は、影響が大きくなってしまいます。そのようなリスクを軽減するために分散投資という方法があります。
投資をするなら購入する時期をずらしたり、異なる特質を持つ銘柄を持つなど、1つのところに集中させず分散して投資を行いましょう。
幅広い銘柄を所有することにより、経済の影響などで時価が変動してもリスクを軽減することができると言われています。
投資信託で大損しないためのポイント2：低コスト銘柄を選ぶ
投資信託への投資は、短期的視点の投資と長期的視点の投資があります。おすすめは長期的視点の投資ですが、その場合大損しないためのポイントは、いかにコストを低く抑えるかが大事です。
投資信託における費用は3つあります。1つ目は最初に投資する時にかかる販売手数料、2つ目は投資している期間に運用してもらうための信託報酬、3つ目は解約時に払う信託財産留保額です。失敗を避けるためにこの3つの費用を考慮し、低コストの銘柄を選びましょう。
投資信託で大損しないためのポイント3：ポートフォリオを組む
ポートフォリオとは、ご自身の保有する資産の組み合わせやその比率のことを指します。投資信託は分散投資がおすすめだと紹介してきましたが、分散投資をするならポートフォリオを組み、何にどのくらい投資しているのかを把握する必要があります。
運用の目的が決まったら、最初に投資する金額、毎月の積立金額、投資の目標までの積立期間、想定する運用利回りを考え、自分に合ったポートフォリオを組みましょう。
投資信託で大損しないためのポイント4：長期的な視点を持つ
投資信託は長期的な視点を持ちましょう。投資に挑む姿勢として、短期的視点と長期的視点の2つがあります。短期的視点とは1年などの短期で浮き沈みを予想し、売買することです。長期的視点とは、数十年単位で長く投資をし続けることです。
短期間の浮き沈みは投資家のプロでも予想しづらく、結果的に損をすることがあります。そのため、投資信託で大損しないためには一時の浮き沈みに惑わされず、長期的な視点を持って挑むことが大事だと言えるでしょう。
投資信託で大損しないためのポイント5：つみたてNISAやiDeCoを活用する
つみたてNISAは年間40万円まで非課税で投資できる制度で、iDeCoとは個人型確定拠出年金のことです。通常、運用益に対して約20％の税金がかかりますが、どちらも非課税であることが最大のメリットと言えるでしょう。
また個人型確定拠出年金であるiDeCoには、掛金のすべてを所得控除にできるというメリットもあり、2つの制度を使いこなせば、節税効果があるので、より多くの資産をつくれます。
投資信託で大損してしまった際の対処法3選
下記では投資信託で大損をしてしまった際の対処法を3つ紹介します。
大損をしてしまった場合でも、事前にルールを決めておけば、損失を最小限に抑えられたり、長期運用を目的とすれば最終的には運用益が得られることがあります。
投資信託で大損してしまった際の対処法1：損切りをすぐに行う
投資信託をする場合は、事前にどこまでの利益減少なら許容範囲内かルールを決めておきましょう。自分が決めたルールから大きく外れている場合は、損切りを検討しましょう。
また、購入した商品の純総資産額の減少も損切りするタイミングの1つと言えるでしょう。純総資産額が減少し続けているものは、その後運用停止になったり、満期まで運用ができないことがあり、繰り上げ還元があっても損失となることが多いようです。
自分で事前にルールを決め、損切りの判断は先を見通し早めに行うことが重要と言えます。
投資信託で大損してしまった際の対処法2：長期運用をする
投資信託は長期的視点で挑むことが大切です。多くの投資信託は商品の性質上、短期では儲かりにくい仕組みになっており、運用を続けていれば最終的には回復することもあります。
投資信託は運用していると浮き沈みがあり、値下がりしたら別の商品に乗り換えたくなりますが、慎重に判断して対処しましょう。そこですぐに乗り換えると、新たにコストがかかったり大損を出すリスクが高くなります。
相場が崩れた場合は、相場が回復する可能性があるのかを冷静に分析し、長期的にみて相場が回復すると判断できる場合には、そのまま投資信託の保有を続けてもよいでしょう。
投資信託で大損してしまった際の対処法3：確定申告を活用する
投資信託では大損してしまった場合は、確定申告を活用して申告すれば利益と損失を通算できて節税することができます。
売却損が出てしまった年は、年間の利益がマイナスとなるため税金がかからず、確定申告をする必要はありません。しかし、確定申告をすることによって、売却損を翌年以降の3年間繰り越すことが可能になります。
繰り越された売却損は、翌年以降の売却益と損益通算ができます。つまり、売却損を将来の売却益で損益通算できるということです。
源泉所得税ありの特定口座の場合、確定申告を自分でする必要はありませんが、損失が出た場合は証券会社が自動的に繰り越しの手続きをしてくれるわけではないので、自分で注意する必要があります。
上手に投資信託をしよう
おすすめしない投資信託や大損しないためのポイントについて紹介してきましたが、いかがでしたでしょうか。投資信託は、人生100年時代と言われている中で、老後資金を増やす目的などにおすすめと言われています。
本記事を読んで、少しでも投資信託の知識が増え、投資信託に興味が湧いた方は、少額からでも始められるため、ぜひ投資信託を行ってみましょう。
投資信託に関する記事を以下のリンク先にまとめていますので、興味がある方はご参照ください。
投資信託とは｜投資信託はいくらから始められるのか？4つのポイントなどを紹介
投資信託とは？メリット6つや知っておきたい知識をわかりやすく解説
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